数字は出せば伝わるものではありません。何の数字で、どこまで言えて、どこから言えないのか。 年収JPが記事で書いているのは、その線引きです。
借上社宅の会社負担や食事補助は非課税のため、給与明細にも有価証券報告書にも1円も出てきません。額面年収600万円の人にとって家賃3万円の会社負担は年収50万円アップに相当します。実質年収の考え方と計算方法を、具体的な金額で解説します。
手取り額面年収1000万円の手取りは独身で約724万円（額面の72.4%）。内訳は社会保険料約127万円、所得税約85万円、住民税約64万円です。世帯構成別の手取り額、年収別の手取り率、昇給しても手取りが増えにくい理由まで具体的な数字で解説します。
制度解説住宅手当は給与として課税されますが、借上社宅の会社負担分は一定の条件を満たせば非課税です。同じ月3万円でも、住宅手当なら手取りの増加は年約26万円、借上社宅なら年36万円まるごと生活費が浮きます。制度の違いと確認すべき点を解説します。
数字の読み方上場企業の平均年収は有価証券報告書で法律により開示されています。ただし提出会社（単体）の数字であること、平均年齢とセットで見ないと意味がないこと、持株会社は実態とズレることなど、読み違えやすい点が4つあります。数字の出どころから解説します。