数字は出せば伝わるものではありません。何の数字で、どこまで言えて、どこから言えないのか。 年収JPが記事で書いているのは、その線引きです。
有価証券報告書の平均年齢と平均年間給与を、年収JPに収録している上場1,775社ぶん突き合わせて数えました。40〜44歳の会社をピークに、45歳を超えると年収の中央値はむしろ下がります。両端に何がいるのかを実名で確かめます。
数字の読み方有価証券報告書の従業員数（単体）と平均年間給与を、年収JPに収録している上場1,309社ぶん突き合わせて数えました。1万人以上の会社の中央値は830万円、100〜300人の会社は654万円で、差は176万円。ただし100人未満の会社だけは例外で、その理由も数字で説明します。
数字の読み方年収JPに収録している910社のうち、社名に「ホールディングス」が付く持株会社は99社（10.9%）です。ところが平均年収の上位50社に限ると20社（40%）を占めます。持株会社の平均年間給与が高く出る理由と、その数字をどう読めばいいかを、有価証券報告書の数字で説明します。
数字の読み方有価証券報告書に載る平均勤続年数と平均年間給与を、年収JPに収録している上場1,117社ぶん突き合わせて数えました。勤続が長いほど年収が高いという単純な関係ではなく、勤続5〜10年の会社がいちばん低くなります。その理由も数字で説明します。
数字の読み方有価証券報告書の平均年間給与は、会社によって円単位・千円単位・百万円単位と開示の細かさが違います。「800万円ちょうど」は丸めた数字であって実額ではありません。円単位まで書く会社と1桁で書く会社の実例から、年収ランキングの数字をどこまで細かく読んでよいのかを解説します。
制度解説住宅手当や独身寮には年齢制限があることが多く、求人票には書かれません。「満30歳到達年度末まで」と「制限なし」では、40歳時点で年30〜60万円の差になります。年齢条件の読み方と、面接で聞くべきことを整理しました。
転職転職は「年収が上がるか」で判断されがちですが、額面だけで決めると損をすることがあります。非課税の福利厚生を額面に置き直して比べると、順位が入れ替わる組み合わせが実際に存在します。その計算の仕方を説明します。
制度解説借上社宅の会社負担や食事補助は非課税のため、給与明細にも有価証券報告書にも1円も出てきません。額面年収600万円の人にとって家賃3万円の会社負担は年収50万円アップに相当します。実質年収の考え方と計算方法を、具体的な金額で解説します。
手取り額面年収1000万円の手取りは独身で約724万円（額面の72.4%）。内訳は社会保険料約127万円、所得税約85万円、住民税約64万円です。世帯構成別の手取り額、年収別の手取り率、昇給しても手取りが増えにくい理由まで具体的な数字で解説します。
制度解説住宅手当は給与として課税されますが、借上社宅の会社負担分は一定の条件を満たせば非課税です。同じ月3万円でも、住宅手当なら手取りの増加は年約26万円、借上社宅なら年36万円まるごと生活費が浮きます。制度の違いと確認すべき点を解説します。
数字の読み方上場企業の平均年収は有価証券報告書で法律により開示されています。ただし提出会社（単体）の数字であること、平均年齢とセットで見ないと意味がないこと、持株会社は実態とズレることなど、読み違えやすい点が4つあります。数字の出どころから解説します。