平均年齢のわりに、年収が高い。

平均年収だけで並べると、上位はどうしても平均年齢が高い会社になります。 長く勤めた人が多いのだから当然です。ここでは平均年収を平均年齢で割って、 「若いうちから水準が高い会社」を見つけやすくしました。

順位企業平均年収平均年齢年齢1歳あたり実質年収
1 M&Aキャピタルパートナーズ 2,265.8万円 32.4歳 69.9万円 —
2 キーエンス 2,178.3万円 35歳 62.2万円 2,214.3万円
3 ヒューリック 2,295.5万円 39.8歳 57.7万円 —
4 ディスコ 1,879.6万円 37.2歳 50.5万円 1,975.6万円
5 三菱商事 2,112.5万円 42.3歳 49.9万円 —
6 三井物産 2,058.9万円 42歳 49万円 —
7 伊藤忠商事 1,991.2万円 42歳 47.4万円 —
8 レーザーテック 1,881.2万円 40.1歳 46.9万円 —
9 グロービング 1,598.6万円 35.4歳 45.2万円 —
10 三井不動産 1,855.5万円 42.1歳 44.1万円 —
11 大和証券グループ本社 1,793.4万円 41.6歳 43.1万円 —
12 ベイカレント 1,331.1万円 31.3歳 42.5万円 —
13 ジャストシステム 1,650万円 38.8歳 42.5万円 —
14 住友商事 1,840.3万円 43.3歳 42.5万円 —
15 丸紅 1,784.4万円 42.5歳 42万円 —
16 三菱地所 1,759.3万円 42.5歳 41.4万円 2,048.6万円
17 川崎汽船 1,450.4万円 38歳 38.2万円 —
18 日本郵船 1,435.4万円 38.1歳 37.7万円 —
19 商船三井 1,436.8万円 38.5歳 37.3万円 —
20 インテグループ 1,185.9万円 32.4歳 36.6万円 —
21 シーラホールディングス 1,300万円 36.3歳 35.8万円 —
22 プロパスト 1,478.5万円 41.3歳 35.8万円 —
23 ドリームインキュベータ 1,220.8万円 34.6歳 35.3万円 —
24 東京海上ホールディングス 1,487.1万円 42.4歳 35.1万円 —
25 ヤマトホールディングス 1,248.3万円 36.4歳 34.3万円 —
26 INPEX 1,323.3万円 39.2歳 33.8万円 —
27 野村総合研究所 1,332.6万円 39.7歳 33.6万円 —
28 飯野海運 1,285万円 39歳 32.9万円 —
29 ファーストリテイリング 1,250.6万円 38.4歳 32.6万円 —
30 メルカリ 1,176.3万円 36.3歳 32.4万円 —
31 中外製薬 1,350.8万円 42歳 32.2万円 —
32 東京エレクトロン 1,380.4万円 43.1歳 32万円 —
33 ソフトバンクグループ 1,319.6万円 41.2歳 32万円 —
34 野村ホールディングス 1,420.9万円 45.1歳 31.5万円 —
35 双日 1,274.3万円 41歳 31.1万円 —
36 オービック 1,103.1万円 35.9歳 30.7万円 —
37 豊田通商 1,320.3万円 43.1歳 30.6万円 —
38 鹿島建設 1,245.4万円 41.2歳 30.2万円 —
39 三井住友フィナンシャルグループ 1,180.3万円 39.3歳 30万円 —
40 三井住友トラストグループ 1,392.7万円 46.5歳 30万円 —
41 NSユナイテッド海運 1,196.7万円 40歳 29.9万円 —
42 東急不動産ホールディングス 1,278.4万円 42.8歳 29.9万円 —
43 野村不動産ホールディングス 1,248.2万円 41.9歳 29.8万円 —
44 大林組 1,239.4万円 42歳 29.5万円 1,267万円
45 第一生命ホールディングス 1,142.6万円 39.1歳 29.2万円 —
46 サントリー食品インターナショナル 1,170.8万円 40.1歳 29.2万円 —
47 SOMPOホールディングス 1,259.6万円 43.3歳 29.1万円 —
48 三菱UFJフィナンシャル・グループ 1,170.2万円 40.3歳 29万円 —
49 ディー・エヌ・エー 1,117.9万円 38.6歳 29万円 1,141.9万円
50 リクルートホールディングス 1,162.5万円 40.2歳 28.9万円 —

「年齢1歳あたり」は平均年収 ÷ 平均年齢です。年収は年齢に比例して増えるものではないので、 この割り算に厳密な意味はありません。会社を見つけるための道具としてお使いください。 なお平均年齢が若い会社は、成長中で新卒採用が多い会社であることが多く、 今後もこの水準が続くとは限りません。 「実質年収」は非課税の福利厚生を額面換算して足した額です(考え方)。 対象は収録2,062社。