平均勤続年数と平均年収の関係を、上場1,117社で数えてみた

「勤続年数が長い会社ほど、年収が高い」。なんとなくそう思われています。年収JPに収録している上場企業のデータで、実際にそうなっているのかを数えました。

対象は、有価証券報告書の【従業員の状況】に平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数の3つがそろって載っている1,117社です。すべて提出会社（単体）の数字で、推計は入っていません。

勤続年数の帯ごとに並べると、まっすぐ上がらない

平均勤続年数	社数	平均年収の中央値
5年未満	66社	655万円
5〜10年	153社	635万円
10〜15年	288社	694万円
15〜20年	519社	749万円
20年以上	91社	733万円

きれいな右肩上がりではありません。いちばん低いのは、勤続5年未満の会社ではなく、5〜10年の会社です。ここだけ谷になっています。20年以上の帯も、15〜20年より少し下がります。

なぜ5〜10年が谷になるのか

勤続年数は、その会社の「年齢」も映しています。勤続が短い会社には、2種類あるからです。

ひとつは設立から日が浅い会社。もうひとつは人の入れ替わりが速い会社です。この2つが同じ帯に混ざります。

1,117社を業種で割ると、この構図が見えます。

業種	社数	年収の中央値	平均年齢の中央値	平均勤続の中央値
医薬品	27社	875万円	42.6歳	16.0年
ゲーム・エンタメ	26社	853万円	40.3歳	9.8年
エネルギー・インフラ	21社	842万円	42.2歳	18.5年
建設・不動産	112社	836万円	42.6歳	16.1年
金融・保険	75社	760万円	41.1歳	15.9年
電機・精密	118社	758万円	43.1歳	16.7年
商社	42社	748万円	42.5歳	15.0年
食品・飲料	51社	743万円	41.6歳	15.6年
化学・素材	130社	736万円	42.2歳	16.8年
化粧品・日用品	14社	728万円	40.7歳	12.7年
機械	72社	719万円	41.7歳	16.0年
運輸・物流	59社	715万円	42.0歳	15.9年
自動車・輸送機器	63社	703万円	41.7歳	17.5年
情報・通信	142社	683万円	37.3歳	7.9年
人材・教育	25社	611万円	38.5歳	6.7年
外食	20社	600万円	41.8歳	11.3年
小売	64社	587万円	41.3歳	13.4年
ホテル・レジャー	16社	573万円	37.8歳	10.1年
医療・福祉	24社	532万円	42.2歳	7.8年

勤続の中央値が10年を切る業種は4つあります。ゲーム・エンタメ（9.8年）、情報・通信（7.9年）、人材・教育（6.7年）、医療・福祉（7.8年）。

このうちゲーム・エンタメは年収853万円で、1,117社全体の中央値721万円を大きく超えています。一方で医療・福祉は532万円。同じ「勤続が短い」でも、年収はまったく違います。

5〜10年の帯が谷になるのは、この帯に情報・通信の会社が集中しているからです（153社のうち55社）。次に多いのが小売の17社、人材・教育の15社です。ゲーム・エンタメのように勤続が短くても年収が高い業種はこの帯に10社しかなく、平均を押し上げるところまでいきません。

平均年齢をそろえると、勤続の効果は小さくなる

もうひとつ確かめました。平均年齢が近い会社どうしで比べたら、勤続年数の差はどれだけ年収に効くのか。

平均年齢	勤続10年未満	勤続10年以上
30〜38歳	612万円（127社）	662万円（37社）
38〜43歳	691万円（64社）	736万円（509社）
43〜50歳	736万円（22社）	742万円（342社）

全体で見ると、勤続10年未満の会社（219社）の中央値は638万円、10年以上の会社（898社）は737万円で、99万円の差があります。ところが平均年齢をそろえると、差は30〜38歳で50万円、38〜43歳で45万円、43〜50歳では6万円まで縮みます。全体の99万円の差のかなりの部分は、年齢の差だったということです。

43歳以上ではほとんど差がなくなります。若い帯ほど差が残るのは、若くて勤続が長い会社（30〜38歳で勤続10年以上は37社しかありません）が、そもそも珍しいということでもあります。

会社を選ぶときにどう使うか

平均勤続年数は、年収の高さを予想する材料としては弱いというのが、この1,117社から出た答えです。使い道があるとすれば、同じ業種の中で比べたときです。情報・通信の中央値が7.9年なので、情報・通信で勤続15年の会社は、業種の中では明らかに人が長く残っています。

年収JPでは全社のページに平均勤続年数を載せています。業種別のランキングから、同じ業種の会社どうしで見比べてみてください。

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この記事の数字について：年収JPが収録している上場1,117社（2026年9月2日時点）の有価証券報告書【従業員の状況】提出会社の状況から、平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数がそろっている会社だけを対象に集計しました。いずれも連結ではなく提出会社（単体）の数字です。業種は年収JPの分類で、EDINETの開示項目ではありません。社数8社未満の業種は表から除いています。初出（2026年9月1日）は536社で集計しており、2026年9月2日に収録社数の増加にあわせて数字を更新しました。