従業員数（会社の規模）で平均年収はどう変わるか。上場1,309社で数えてみた

「大きい会社ほど、年収が高い」。就活や転職で、なんとなくそう聞きます。年収JPに収録している上場企業のデータで、実際にどのくらい違うのかを数えました。

対象は、有価証券報告書の【従業員の状況】に平均年間給与と従業員数の両方が載っている1,309社です（2026年9月3日時点の収録1,317社のうち、どちらかが欠けている8社を除きました）。従業員数も年収も提出会社（単体）の数字で、連結ではありません。推計は入っていません。

従業員数の帯ごとに並べると、300人以上は右肩上がり

従業員数（単体）	社数	平均年収の中央値	下から4分の1	上から4分の1
100人未満	52社	751万円	655万円	963万円
100〜299人	129社	654万円	582万円	828万円
300〜499人	83社	683万円	596万円	805万円
500〜999人	255社	680万円	585万円	761万円
1,000〜2,999人	527社	713万円	620万円	828万円
3,000〜4,999人	133社	782万円	670万円	852万円
5,000〜9,999人	76社	793万円	685万円	906万円
1万人以上	54社	830万円	740万円	903万円

1,309社全体の中央値は714万円、従業員数の中央値は1,225人です。

300人以上の帯だけを見ると、きれいに右肩上がりです。100〜299人の654万円から1万人以上の830万円まで、176万円の差があります。同じ「上場企業」でも、規模でここまで違います。

ただし、いちばん左の100人未満の帯が751万円で、100〜299人より97万円も高くなっています。ここだけ順番が逆です。

100人未満が高いのは、持株会社が半分を占めるから

100人未満の52社のうち、社名に「ホールディングス」「グループ本社」「HD」が入る会社が27社あります。半分以上です。

持株会社は、グループ全体の経営をする少人数の会社です。工場や店舗で働く人はグループの別会社に所属するので、提出会社（単体）の従業員には入りません。少人数の本社スタッフだけの平均になるため、年収が高く出ます。この仕組みは「平均年収ランキングの上位にホールディングスが並ぶ理由」で詳しく数えています。

52社を分けると、こうなります。

100人未満の会社	社数	平均年収の中央値
持株会社（社名で判定）	27社	767万円
それ以外	25社	715万円

持株会社を外しても715万円で、100〜299人の654万円より高いままです。「小さいのに上場している」会社は、そもそも少人数で高い利益を出せる事業をしていることが多い、ということのようです。ただ、この25社は数が少ないので、ここは断定しません。

1,000万円を超える会社は、どの規模にもある

平均年収が1,000万円以上の会社は、1,309社のうち107社です。規模ごとに数えると、こうなります。

従業員数（単体）	1,000万円以上	500万円未満
100人未満	9社	3社
100〜299人	12社	11社
300〜499人	6社	5社
500〜999人	10社	22社
1,000〜2,999人	42社	32社
3,000〜4,999人	13社	9社
5,000〜9,999人	11社	3社
1万人以上	4社	1社

規模が大きいほど「500万円未満」の割合は下がります。1万人以上では54社中1社だけです。**大きい会社は、年収が高いというより「低くなりにくい」**というのが、この表の読み方です。

一方で1,000万円以上は、どの帯にもあります。各帯の上位を並べると顔ぶれがはっきりします。

従業員数（単体）	その帯で年収が高い会社（上位3社）
100人未満	スクウェア・エニックス・ホールディングス 1,315万円／SRAホールディングス 1,283万円／ヤマトホールディングス 1,248万円
100〜299人	ヒューリック 2,296万円／M&Aキャピタルパートナーズ 2,266万円／野村ホールディングス 1,421万円
300〜499人	大和証券グループ本社 1,793万円／SOMPOホールディングス 1,260万円／MS&ADインシュアランスグループホールディングス 1,238万円
500〜999人	川崎汽船 1,450万円／長瀬産業 1,190万円／第一生命ホールディングス 1,143万円
1,000〜2,999人	三井不動産 1,856万円／三菱地所 1,759万円／東京海上ホールディングス 1,487万円
3,000〜4,999人	キーエンス 2,178万円／伊藤忠商事 1,991万円／ディスコ 1,880万円
5,000〜9,999人	三菱商事 2,113万円／三井物産 2,059万円／中外製薬 1,351万円
1万人以上	大和ハウス工業 1,101万円／清水建設 1,043万円／三菱重工業 1,018万円

小さい帯の上位は不動産・証券・持株会社、中くらいの帯は商社と機械、1万人以上の帯は建設と重工業です。規模が大きくなるほど、上位の年収そのものは下がります。1万人以上の1位は1,101万円で、100〜299人の1位（2,296万円）の半分以下です。人数が多い会社は、平均を押し上げる少数の高給層の割合が小さくなるからです。

会社を選ぶときにどう使うか

規模は、年収の「下限」を予想する材料になります。1,000人以上の会社なら、平均年収の下から4分の1でも620万円以上です。100〜299人の会社だと、その線が582万円まで下がります。

一方で「上限」は規模と関係がありません。1,000万円を超えたいなら、大きい会社を探すより、業種別のランキングで不動産・商社・証券・医薬品を見るほうが早いです。

年収JPでは全社のページに従業員数（単体）を載せています。同じ規模の会社どうしで見比べるときは、平均年収ランキングの各社ページで確かめてみてください。

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この記事の数字について：年収JPに2026年9月3日時点で収録している上場1,317社のうち、有価証券報告書に平均年間給与と従業員数（単体）の両方が載っている1,309社を対象にしました。中央値は帯ごとの平均年間給与を小さい順に並べた真ん中の値、「下から4分の1」「上から4分の1」はそれぞれ25%点と75%点です。持株会社の判定は社名に「ホールディングス」「グループ本社」「HD」を含むかどうかだけで行い、実態は確認していません。数字はすべて提出会社（単体）で、連結ではありません。各社の決算期は2025年6月期〜2026年3月期が混ざっています。