高砂熱学工業株式会社
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均41.5歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-18提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：野村不動産ホールディングス（1,248.2万円）・シーラホールディングス（1,300万円）・東急不動産ホールディングス（1,319.9万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収810万円（推定）
30歳のめやす 年収980万円（推定）
35歳のめやす 年収1,120万円（推定）
40歳のめやす 年収1,230万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢41.5歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋427.1万円（＋52.2%）。 最新の2026年3月期は、前の期より＋116.6万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 1,245.7万円 | ＋116.6万円 | 41.5歳 | 14.7年 | 2,469人 |
| 2025年3月期 | 1,129.1万円 | ＋100.6万円 | 41.6歳 | 15年 | 2,365人 |
| 2024年3月期 | 1,028.5万円 | ＋83.7万円 | 42.2歳 | 15.5年 | 2,230人 |
| 2023年3月期 | 944.8万円 | ＋55.1万円 | 42.2歳 | 15.5年 | 2,166人 |
| 2022年3月期 | 889.7万円 | ＋71.1万円 | 42.3歳 | 15.6年 | 2,131人 |
| 2021年3月期 | 818.6万円 | −60.3万円 | 42歳 | 16.1年 | 2,116人 |
| 2020年3月期 | 878.9万円 | ＋31.1万円 | 42歳 | 16.1年 | 2,064人 |
| 2019年3月期 | 847.8万円 | — | 42.1歳 | 16.6年 | 2,051人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
1,245.7万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
出典: 有価証券報告書（2026年3月期・提出会社）。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
5,818万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
41.5歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
42歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢41.5歳のとき平均1,245.7万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
高砂熱学工業と同じ建設・不動産で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
高砂熱学工業のオフィスは、茨城県つくばみらい市にあります。日経ニューオフィス賞を受けたオフィスです。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
建設・不動産の上場329社の真ん中（中央値）は730.1万円です。高砂熱学工業はそれより年516万円高い水準です。平均年齢は業種の中央値（42歳）とほぼ同じなので、年齢の差では説明できない差です。
平均勤続14.7年は、建設・不動産の中央値（12.5年）より2.2年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約60万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。