クイックの平均年収

株式会社クイック

額面の平均年収 2025年4月〜2026年3月の1年分 648万円 2026年3月期の有価証券報告書・2026年6月19日公表 前期比 +16.9万円(+2.7%)
手取り(独身・概算) 494万円 月 41.2万円
30歳のときのめやす(推定) 640万円 年齢別のめやす →
額面648万
手取り税・社保 −153万494万
  • 日本の働く人の上位22%
  • 人材・教育で28位
  • 前期より+16.9万円
クイックの採用ページを見る ↗募集職種・初任給・勤務地を、会社が直接公表しています 公式サイト ↗ 会社公式のURL(2026年10月13日確認)。募集の状況は変わることがあります。
平均年齢
30.3歳
平均勤続年数
6.5年
従業員数(単体)
1,251人
本社
大阪市北区小松原町2番4号大阪府の他社と比べる →

年齢別のめやす(推定)くわしく ↓

4005006007008009001,000 25歳30.3歳35歳40歳45歳50歳 30.3歳 648万(実測)

実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。

人材・教育 107社の中で

業種で28位/全体で1,960位(3,646社)

353.7万円1,170.9万円

1つ上:インソース 647.7万円

提出会社(単体)・平均30.3歳の平均です。 出典: 有価証券報告書(2026年3月期・2026-06-19提出) ↗

クイックのここがすごい

わかること:この会社が、業種や上場企業全体より優れている点

  • 上位22%日本で働く人(5,163万人)の中での年収の位置
  • +103万円人材・教育の真ん中(544.8万円)より高い
  • +2.7%この1年で平均年収が16.9万円アップ
  • +81.5万円この5年の上がり幅(+14.4%)
  • 6.9歳若い業種の平均年齢より若くて、この年収
  • 94%男性の育休取得率

日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」(1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人)の給与階級別の人数から計算しています。

クイックは、ほかの会社よりどれだけ上か

わかること:同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差

人材・教育107社のうち

79社より高い

上場3,646社全体では1,686社より高い年収です。人材・教育の年収一覧 →

同じ人材・教育で、すぐ下の会社

上の会社も見る:インソース(647.7万円)・ウォンテッドリー(648.3万円)・パソナグループ(649.7万円)

実質年収ランキングを全部見る → 額面の年収ランキングを見る →

クイックの年収で、できる暮らし

わかること:この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか

25歳のめやす 年収530万円(推定)

5年で貯まるめやす786万円1年に157万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と大阪府の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限3,581万円返済は月15.5万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。大阪府の平均家賃(月6万円)なら手取りの17.5%です。

30歳のめやす 年収640万円(推定)

5年で貯まるめやす1,185万円1年に237万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と大阪府の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限4,327万円返済は月18.7万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。大阪府の平均家賃(月6万円)なら手取りの14.6%です。

35歳のめやす 年収740万円(推定)

5年で貯まるめやす1,488万円1年に298万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と大阪府の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限4,973万円返済は月21.5万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。大阪府の平均家賃(月6万円)なら手取りの13%です。

40歳のめやす 年収800万円(推定)

5年で貯まるめやす1,703万円1年に341万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と大阪府の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限5,421万円返済は月23.5万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。大阪府の平均家賃(月6万円)なら手取りの12.1%です。

年齢ごとの年収は、平均年齢30.3歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典:フラット35 ご利用条件・金利情報(住宅金融支援機構)、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓

クイックの平均年収の推移(8期分)

わかること:この数年で、平均年収が上がっているか

この5年で+81.5万円(+14.4%)。 最新の2026年3月期は、前の期より+16.9万円でした。

577.9 2019 3月期 572.7 2020 3月期 566.1 2021 3月期 584.4 2022 3月期 648.1 2023 3月期 692.8 2024 3月期 630.6 2025 3月期 647.6 2026 3月期
決算期平均年収前期比平均年齢平均勤続従業員数
2026年3月期 647.6万円 +16.9万円 30.3歳 6.5年 1,251人
2025年3月期 630.6万円 −62.1万円 30.5歳 6.6年 1,174人
2024年3月期 692.8万円 +44.7万円 30.6歳 6.5年 1,078人
2023年3月期 648.1万円 +63.7万円 30.6歳 6.7年 994人
2022年3月期 584.4万円 +18.3万円 30.4歳 6.4年 878人
2021年3月期 566.1万円 −6.6万円 29.8歳 5.8年 845人
2020年3月期 572.7万円 −5.2万円 30歳 5.8年 783人
2019年3月期 577.9万円 — 30.2歳 6年 691人

出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →

この数字は誰の平均か

わかること:平均の中身(男女の差・管理職の割合など)

647.6万円は全社員をならした数字です。その内訳です。

  • 男女の賃金の差異全労働者 66.6%
    男性
    100
    女性
    66.6

    男性の賃金を100としたときの女性の賃金

  • 男女の賃金の差異正規雇用労働者 70.7%
    男性
    100
    女性
    70.7

    男性の賃金を100としたときの女性の賃金

  • 管理職に占める女性の割合 28.6%
  • 男性の育児休業取得率 94%
「同じ仕事で賃金が違う」という意味ではありません。職種・勤続・管理職の構成の差です。

出典: 有価証券報告書(2026年3月期・提出会社)。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。

役員と社員の差、社員1人あたりの稼ぎ

わかること:社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差

社内取締役の平均報酬は、社員の平均年収の

4.4倍

社内取締役(1人平均)2,871万円
社員の平均年収648万円

社外取締役・監査等委員を除く取締役9人の平均。

役員と社員の差ランキング →

社員1人あたりの売上高

2,017万円

1人あたり営業利益273万円
売上高(連結)339億円
従業員数(連結)1,682人

連結の数字 ÷ 従業員数。

出典: 2026年3月期の有価証券報告書。

647.6万円は「30.3歳の平均」。年齢別のめやすに直すと

わかること:25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか

30.3歳の平均です。年齢別のめやす(推定)は下のとおり。

30歳=有報の平均年収(実額) それ以外=賃金カーブに乗せた目安

あくまで目安です。実測値は「平均年齢30.3歳のとき平均647.6万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。

人材・教育の会社の年収

わかること:同じ業種の、ほかの会社の年収

クイックと同じ人材・教育で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。

知っておきたいこと

わかること:平均年収の数字を読むときに、注意したい点

人材・教育の上場107社の真ん中(中央値)は544.8万円です。クイックはそれより年103万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値(37.2歳)より6.9歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。

平均勤続6.5年は、人材・教育の中央値(6.4年)とほぼ同じです。

有報の数字を、収録3,646社と比べています。

年収だけでは分からないこと

わかること:額面の年収だけで比べると見落とすこと

額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約57万円の年収アップに相当します (この会社の平均年収で計算した場合)。

クイックの福利厚生を福利厚生JPで見る →

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