上組の平均年収

株式会社上組

額面の平均年収 2025年4月〜2026年3月の1年分 704万円 2026年3月期の有価証券報告書・2026年6月25日公表 前期比 +42.5万円(+6.4%)
手取り(独身・概算) 530万円 月 44.2万円
30歳のときのめやす(推定) 550万円 年齢別のめやす →
額面704万
手取り税・社保 −174万530万
  • 日本の働く人の上位18%
  • 前期より+42.5万円
上組の採用ページを見る ↗募集職種・初任給・勤務地を、会社が直接公表しています 公式サイト ↗ 会社公式のURL(2026年9月2日確認)。募集の状況は変わることがあります。
平均年齢
41.6歳
平均勤続年数
16.9年
従業員数(単体)
3,633人
本社
神戸市中央区浜辺通4丁目1番11号兵庫県の他社と比べる →

年齢別のめやす(推定)くわしく ↓

300400500600700800900 25歳30歳35歳41.6歳45歳50歳 41.6歳 704万(実測)

実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。

運輸・物流 126社の中で

業種で55位/全体で1,415位(3,646社)

396.4万円1,659.9万円

1つ上:日本石油輸送 715.1万円

提出会社(単体)・平均41.6歳の平均です。 出典: 有価証券報告書(2026年3月期・2026-06-25提出) ↗

上組のここがすごい

わかること:この会社が、業種や上場企業全体より優れている点

  • 上位18%日本で働く人(5,163万人)の中での年収の位置
  • +43万円運輸・物流の真ん中(660.7万円)より高い
  • +6.4%この1年で平均年収が42.5万円アップ
  • +124.6万円この5年の上がり幅(+21.5%)
  • 1.1歳若い業種の平均年齢より若くて、この年収
  • 16.9年平均勤続年数(業種の真ん中より1.8年長い)

日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」(1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人)の給与階級別の人数から計算しています。

上組は、ほかの会社よりどれだけ上か

わかること:同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差

運輸・物流126社のうち

71社より高い

上場3,646社全体では2,231社より高い年収です。運輸・物流の年収一覧 →

同じ運輸・物流で、すぐ下の会社

上の会社も見る:日本石油輸送(715.1万円)・日新(715.4万円)・京浜急行電鉄(722.7万円)

実質年収ランキングを全部見る → 額面の年収ランキングを見る →

上組の年収で、できる暮らし

わかること:この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか

25歳のめやす 年収460万円(推定)

5年で貯まるめやす525万円1年に105万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と兵庫県の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限3,080万円返済は月13.3万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円未満までOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。兵庫県の平均家賃(月5.9万円)なら手取りの19.7%です。

30歳のめやす 年収550万円(推定)

5年で貯まるめやす868万円1年に174万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と兵庫県の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限3,722万円返済は月16.1万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。兵庫県の平均家賃(月5.9万円)なら手取りの16.5%です。

35歳のめやす 年収630万円(推定)

5年で貯まるめやす1,166万円1年に233万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と兵庫県の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限4,278万円返済は月18.5万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。兵庫県の平均家賃(月5.9万円)なら手取りの14.5%です。

40歳のめやす 年収690万円(推定)

5年で貯まるめやす1,352万円1年に270万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と兵庫県の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限4,663万円返済は月20.2万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。兵庫県の平均家賃(月5.9万円)なら手取りの13.5%です。

年齢ごとの年収は、平均年齢41.6歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典:フラット35 ご利用条件・金利情報(住宅金融支援機構)、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓

上組の平均年収の推移(8期分)

わかること:この数年で、平均年収が上がっているか

この5年で+124.6万円(+21.5%)。 最新の2026年3月期は、前の期より+42.5万円でした。

576.8 2019 3月期 583.4 2020 3月期 579.3 2021 3月期 600.7 2022 3月期 619.7 2023 3月期 637 2024 3月期 661.4 2025 3月期 703.9 2026 3月期
決算期平均年収前期比平均年齢平均勤続従業員数
2026年3月期 703.9万円 +42.5万円 41.6歳 16.9年 3,633人
2025年3月期 661.4万円 +24.3万円 41.5歳 17.3年 3,623人
2024年3月期 637万円 +17.4万円 41歳 16.9年 3,643人
2023年3月期 619.7万円 +18.9万円 40.5歳 16.4年 3,674人
2022年3月期 600.7万円 +21.4万円 39.7歳 15.7年 3,719人
2021年3月期 579.3万円 −4.1万円 39.2歳 15.3年 3,779人
2020年3月期 583.4万円 +6.6万円 39.1歳 15.1年 3,732人
2019年3月期 576.8万円 — 38.6歳 14.7年 3,730人

出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →

この数字は誰の平均か

わかること:平均の中身(男女の差・管理職の割合など)

703.9万円は全社員をならした数字です。その内訳です。

  • 管理職に占める女性の割合 1.8%

    推移は2022年度1.8%/2023年度2.0%/2024年度1.8%。

  • 男性の育児休業取得率 48.5%

    推移は2022年度15.0%/2023年度23.5%/2024年度48.5%と急伸。

「同じ仕事で賃金が違う」という意味ではありません。職種・勤続・管理職の構成の差です。

出典: 福利厚生JP(fukurikosei.jp)— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。

役員と社員の差、社員1人あたりの稼ぎ

わかること:社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差

役員報酬の最高額は、社員の平均年収の

15倍

役員の最高額1億600万円
社員の平均年収704万円

有報で個別開示された(1億円以上)役員報酬の最高額。

役員と社員の差ランキング →

社員1人あたりの売上高

6,716万円

1人あたり営業利益833万円
売上高(連結)2,948億円
従業員数(連結)4,389人

連結の数字 ÷ 従業員数。

出典: 2026年3月期の有価証券報告書。

703.9万円は「41.6歳の平均」。年齢別のめやすに直すと

わかること:25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか

41.6歳の平均です。年齢別のめやす(推定)は下のとおり。

42歳=有報の平均年収(実額) それ以外=賃金カーブに乗せた目安

あくまで目安です。実測値は「平均年齢41.6歳のとき平均703.9万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。

運輸・物流の会社の年収

わかること:同じ業種の、ほかの会社の年収

上組と同じ運輸・物流で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。

上組を、別の角度から見る

わかること:姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス

知っておきたいこと

わかること:平均年収の数字を読むときに、注意したい点

運輸・物流の上場126社の真ん中(中央値)は660.7万円です。上組はそれより年43万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値(42.7歳)より1.1歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。

平均勤続16.9年は、運輸・物流の中央値(15.2年)より1.8年長くなっています。

有報の数字を、収録3,646社と比べています。

年収だけでは分からないこと

わかること:額面の年収だけで比べると見落とすこと

額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約58万円の年収アップに相当します (この会社の平均年収で計算した場合)。

上組の福利厚生を福利厚生JPで見る →

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