参天製薬株式会社
提出会社（単体）・平均43歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-18提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収580万円（推定）
30歳のめやす 年収700万円（推定）
35歳のめやす 年収800万円（推定）
40歳のめやす 年収870万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢43歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋75.4万円（＋9.1%）。 最新の2026年3月期は、前の期より−23.2万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 902.3万円 | −23.2万円 | 43歳 | 15年 | 1,884人 |
| 2025年3月期 | 925.5万円 | ＋52.9万円 | 43歳 | 16年 | 1,756人 |
| 2024年3月期 | 872.6万円 | −29.3万円 | 43歳 | 16年 | 1,676人 |
| 2023年3月期 | 901.9万円 | ＋50.7万円 | 44歳 | 17年 | 1,807人 |
| 2022年3月期 | 851.2万円 | ＋24.3万円 | 43歳 | 16年 | 1,839人 |
| 2021年3月期 | 826.9万円 | ＋5.1万円 | 43歳 | 16年 | 1,872人 |
| 2020年3月期 | 821.8万円 | ＋2.6万円 | 42歳 | 15年 | 1,840人 |
| 2019年3月期 | 819.2万円 | — | 42歳 | 15年 | 1,812人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
902.3万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
2024年度・連結ベースの数値。2023年度91.3%、2022年度92.3%。正社員/非正規の内訳および参天製薬株式会社単体の数値は当該ページに記載なし
2024年度・連結。2023年度40.4%、2022年度39.0%。日本国内の女性管理職比率は20%以上が目標(2024年4月〜2026年3月)で、実績値は非公表
2024年度・単体。2023年度80.6%、2022年度87.5%。DE&I目標は80%以上・平均取得日数20日以上(2024年4月〜2026年3月)
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
7,349万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
43歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
43歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢43歳のとき平均902.3万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
参天製薬と同じ医薬品で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
参天製薬のオフィスは、大阪府大阪市にあります。日経ニューオフィス賞を受けたオフィスです。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
医薬品の上場79社の真ん中（中央値）は799.2万円です。参天製薬はそれより年103万円高い水準です。平均年齢は業種の中央値（43.7歳）とほぼ同じなので、年齢の差では説明できない差です。
平均勤続15年は、医薬品の中央値（11.1年）より3.9年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約55万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。