キユーピー株式会社
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均42.1歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2025年11月期・2026-02-24提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：STIフードホールディングス（693.3万円）・ヱスビー食品（697.3万円）・東洋水産（698.6万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収440万円（推定）
30歳のめやす 年収540万円（推定）
35歳のめやす 年収620万円（推定）
40歳のめやす 年収670万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢42.1歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋101.3万円（＋17.2%）。 最新の2025年11月期は、前の期より＋1万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年11月期 | 688.9万円 | ＋1万円 | 42.1歳 | 16.1年 | 2,388人 |
| 2024年11月期 | 687.8万円 | ＋48.5万円 | 42歳 | 16.1年 | 2,327人 |
| 2023年11月期 | 639.3万円 | ＋26.2万円 | 41.7歳 | 16.2年 | 2,332人 |
| 2022年11月期 | 613.2万円 | ±0万円 | 41.6歳 | 16.2年 | 2,408人 |
| 2021年11月期 | 613.2万円 | ＋25.6万円 | 41.2歳 | 16年 | 2,394人 |
| 2020年11月期 | 587.6万円 | −13.9万円 | 40.5歳 | 15.3年 | 2,426人 |
| 2019年11月期 | 601.5万円 | — | 40.3歳 | 15.1年 | 2,447人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
688.9万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
提出会社単体。正規雇用労働者62.6%、パート・有期労働者72.8%。ESGデータ集の平均年間給与は男性約819万円・女性約544万円(2025年度)。
キユーピー単体19.9%、グループ全体20.5%(2025年度)。2030年目標は単体・グループとも30%。部長職以上の女性比率は7.1%。
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
4,766万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2025年11月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
42.1歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
42歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢42.1歳のとき平均688.9万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
キユーピーと同じ食品・飲料で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
食品・飲料の上場142社の真ん中（中央値）は644.6万円です。キユーピーはそれより年44万円高い水準です。平均年齢は業種の中央値（41.6歳）とほぼ同じなので、年齢の差では説明できない差です。
平均勤続16.1年は、食品・飲料の中央値（15年）より1.1年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約58万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。