カルビー株式会社｜ポテトチップスなどのスナック菓子およびシリアル食品を中心に、菓子・食品の製造・販売を国内外で行う。
提出会社（単体）・平均42.2歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-19提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収440万円（推定）
30歳のめやす 年収530万円（推定）
35歳のめやす 年収610万円（推定）
40歳のめやす 年収670万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢42.2歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で−67.7万円（−9%）。 最新の2026年3月期は、前の期より−134.3万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 685.6万円 | −134.3万円 | 42.2歳 | 12.6年 | 3,711人 |
| 2025年3月期 | 819.9万円 | ＋49.7万円 | 39.6歳 | 13.9年 | 2,290人 |
| 2024年3月期 | 770.2万円 | ＋1万円 | 40.5歳 | 14.4年 | 2,148人 |
| 2023年3月期 | 769.2万円 | −27.7万円 | 40.9歳 | 15.5年 | 1,960人 |
| 2022年3月期 | 796.9万円 | ＋43.6万円 | 40.4歳 | 15.3年 | 1,883人 |
| 2021年3月期 | 753.3万円 | ＋33.4万円 | 39.5歳 | 14.9年 | 1,841人 |
| 2020年3月期 | 719.9万円 | −3.2万円 | 40.3歳 | 15.3年 | 1,765人 |
| 2019年3月期 | 723.1万円 | — | 39.5歳 | 14.9年 | 1,735人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
685.6万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
全労働者79.1%、正規雇用労働者81.7%、パート・有期労働者71.8%（いずれも提出会社単体、2025年3月期）。
2031年3月期目標は30%超。
男性平均取得日数10日。育児休業制度の利用者数は53人（女性40人、男性13人）。有価証券報告書の100.0%とは算定方法が異なる可能性がある。
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
4,877万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
42.2歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
42歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢42.2歳のとき平均685.6万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
カルビーと同じ食品・飲料で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
カルビーのオフィスは、大阪府大阪市にあります。日経ニューオフィス賞を受けたオフィスです。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
食品・飲料の上場142社の真ん中（中央値）は644.6万円です。カルビーはそれより年41万円高い水準です。平均年齢は業種の中央値（41.6歳）とほぼ同じなので、年齢の差では説明できない差です。
平均勤続12.6年は、食品・飲料の中央値（15年）より2.4年短くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約58万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。