東日本旅客鉄道株式会社｜東日本エリアで旅客鉄道事業を営むほか、不動産、ホテル、小売などの生活サービス事業を行う。
提出会社（単体）・平均39.8歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-17提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：澁澤倉庫（821.6万円）・近鉄グループホールディングス（822.9万円）・小田急電鉄（827.4万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収540万円（推定）
30歳のめやす 年収660万円（推定）
35歳のめやす 年収750万円（推定）
40歳のめやす 年収820万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢39.8歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋145.6万円（＋21.6%）。 最新の2026年3月期は、前の期より＋52.2万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 819.2万円 | ＋52.2万円 | 39.8歳 | 17.1年 | 39,598人 |
| 2025年3月期 | 767万円 | ＋41.8万円 | 39.2歳 | 16.6年 | 39,660人 |
| 2024年3月期 | 725.2万円 | ＋48.6万円 | 38.6歳 | 16年 | 39,843人 |
| 2023年3月期 | 676.5万円 | ＋37.2万円 | 38.3歳 | 15.7年 | 41,147人 |
| 2022年3月期 | 639.3万円 | −34.2万円 | 38.2歳 | 15.6年 | 43,013人 |
| 2021年3月期 | 673.6万円 | −45.5万円 | 38.2歳 | 15.6年 | 44,137人 |
| 2020年3月期 | 719.1万円 | ＋3.7万円 | 38.8歳 | 16年 | 44,830人 |
| 2019年3月期 | 715.4万円 | — | 39.4歳 | 16.5年 | 46,019人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
819.2万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
ACTUAL ACHIEVED（実績値）。連結ベースは78.3%
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
ACTUAL ACHIEVED（実績値）。2023年度7.0%、2024年度7.8%からの推移
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
4,368万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
39.8歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
40歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢39.8歳のとき平均819.2万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
東日本旅客鉄道と同じ運輸・物流で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
東日本旅客鉄道のオフィスは、秋田県秋田市にあります。日経ニューオフィス賞を受けたオフィスです。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
運輸・物流の上場126社の真ん中（中央値）は660.7万円です。東日本旅客鉄道はそれより年158万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（42.7歳）より2.9歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続17.1年は、運輸・物流の中央値（15.2年）より2年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約53万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。