税・社会保険料を引くと
この数字は提出会社（単体）の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢39歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期） ↗
持株会社の可能性があります。 従業員数が513人と少なく、この平均年収は本社スタッフのみの数字である可能性があります。 グループ全体の水準とは異なる場合があるため、事業会社の有報もあわせてご確認ください。
こんな方に
年収JP編集部の見立て
従業員数が少なく、この平均年収は持株会社・本社機能の社員だけの数字である可能性があります。実際に配属される事業会社の水準とは別物になることがあります。
有価証券報告書に載っている4つの数字（平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数）だけから読み取れることを書いています。口コミや推定は使っていません。
株式会社アイティフォーの平均年間給与は732.2万円です（2026年3月期・有価証券報告書）。 平均年齢は39歳、平均勤続年数は11年、従業員数（単体）は513人。 収録1,517社のなかでは671位にあたります。
ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年547.6万円、 月あたりにするとおよそ45.6万円です（独身・一人暮らしの場合）。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。
上の732.2万円は、平均年齢39歳の 全社員をならした1つの数字です。 その中には男女の差も、管理職とそうでない人の差も埋まっています。 この会社が公表している内訳を、同じ場所に置きます。
管理職の男女比は男性91.6%、女性8.4%。集計年度は明記されていない。最年少管理職年齢は33.6歳と記載。
指標名は「産前産後・育児休業取得率」であり、産前産後休業を含む可能性がある。育児休業復職率は100%と記載。集計年度は明記されていない。
公表義務があるのは常用労働者301人以上の企業です（女性活躍推進法）。 ここに数字が無い会社は「隠している会社」ではなく、義務が無いか、 まだこちらが公表を確認できていない会社です。 出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ（各社の公式発表・有価証券報告書のみ）
有報の平均年収は、平均年齢39歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
39歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢39歳のとき平均732.2万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
金額まで公式に公開されているものだけを載せています。 この色は、次のグラフの色とそのまま対応します。
上のどれにも当てはまらない制度
金額が公表されているものだけを載せています。
アイティフォーで金額が公表されている制度
支給対象は育休取得者本人ではなく、その業務を引き継ぐ同僚社員。最大15ヶ月間。
このほか一時金: 技能資格奨励制度 20万円 （毎年ではないため、下のグラフには足していません）
使える制度は世帯で変わります（独身寮は独身の人だけ、家族手当は家族がいる人だけ）。 この会社は世帯によって上乗せが変わります。ご自身の世帯を選ぶと、下のグラフと内訳がその世帯に変わります。
この世帯では対象外: 育児職場応援手当
非課税の制度は「同じ手取りになる額面」に置き直して足しています。 家族手当のように課税される手当は、扶養がある人が受け取る額として上乗せしています（有報の平均年収にも薄く含まれるため、その分は厳密には重複します）。 通勤手当と研修費は、ほぼ全社にあり実費の立替に近いため加算していません。 年齢制限のある制度（若手向けの住宅手当など）は、その年齢を過ぎるとグラフからも消えます。
39歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 547.6万円 | — | 730万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 558.7万円 | — | 730万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 558.7万円 | ＋12万円 | 742万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 568.5万円 | ＋12万円 | 742万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 572.2万円 | ＋12万円 | 742万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
アイティフォーの福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
「受検費用は会社負担！さらに合格者にはお祝い金を支給」と記載され、奨励金は1万円〜最大20万円。amount_value には最高額を入れた。対象資格ごとの金額は公式サイトに非公開。
毎年もらえるお金ではないため、年収換算には含めていません。
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は東京都の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 548万 | — | −182万 | −106万 | 260万円 月 約217千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 559万 | — | −315万 | −106万 | 138万円 月 約115千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 559万 | ＋12万 | −182万 | −106万 | 283万円 月 約236千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 568万 | ＋12万 | −182万 | −106万 | 293万円 月 約244千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 572万 | ＋12万 | −182万 | −106万 | 297万円 月 約247千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 その都道府県に住む人の平均で、間取りや駅からの距離で大きく変わります。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。 制度の中身は 福利厚生JPのアイティフォーのページ で確認できます。
アイティフォーと同じ情報・通信で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
このページの平均年間給与は、有価証券報告書に載っている全社員の平均です。募集している職種や初任給は、会社が採用ページで別に公表しています。
2026年9月2日に確認した、会社公式のURLです。募集の状況は変わることがあります。
アイティフォーは情報・通信の中で 200社中76位です。 情報・通信の年収一覧を見る →
福利厚生を年収に換算すると、額面の上下がひっくり返ることがあります。 これは年収JPでしか見られません（他の年収サイトは制度の金額データを持っていないためです）。 独身・一人暮らしの場合で比べています。
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 アイティフォーには、金額非公開のものも含めて全13件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。