朝日インテック株式会社
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均37.5歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年6月期・2026-09-28提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：グローブライド（741.7万円）・美津濃（748.8万円）・パイロットコーポレーション（753.1万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収510万円（推定）
30歳のめやす 年収610万円（推定）
35歳のめやす 年収700万円（推定）
40歳のめやす 年収770万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢37.5歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋119.6万円（＋19.5%）。 最新の2026年6月期は、前の期より＋38.5万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年6月期 | 733.5万円 | ＋38.5万円 | 37.5歳 | 7.5年 | 1,285人 |
| 2025年6月期 | 695万円 | ＋44.8万円 | 37.1歳 | 7.2年 | 1,196人 |
| 2024年6月期 | 650.3万円 | ＋22.2万円 | 36.9歳 | 7.2年 | 1,088人 |
| 2023年6月期 | 628.1万円 | ＋11.7万円 | 36.7歳 | 7.3年 | 1,016人 |
| 2022年6月期 | 616.4万円 | ＋2.5万円 | 36.6歳 | 7.3年 | 1,041人 |
| 2021年6月期 | 613.9万円 | −4.7万円 | 36.4歳 | 7.4年 | 925人 |
| 2020年6月期 | 618.6万円 | ＋9.2万円 | 36.1歳 | 7年 | 875人 |
| 2019年6月期 | 609.3万円 | — | 36.3歳 | 7.3年 | 755人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
733.5万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
2023年6月期。正規雇用労働者65.9%、パート・有期労働者54.7%。全労働者ベースの数値は開示されていない。2021年6月期65.3%、2022年6月期64.3%。統合報告書の非財務サマリー（2024年5月公開）が最新の確認可能資料。
2023年6月期、グローバルベース。2021年6月期7.4%、2022年6月期7.3%。単体の数値は開示されていない。
2023年6月期。2021年6月期32.5%、2022年6月期33.9%。
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
1,429万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年6月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
37.5歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
38歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢37.5歳のとき平均733.5万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
業種を問わず、平均年齢が36〜38歳台の上場518社だけで比べると、朝日インテックの年収は115位（上から22%）です。年齢をそろえたときの位置の目安になります。
平均年齢37.5歳に対して平均勤続7.5年なので、社員は平均すると30歳ごろに入っている計算になります。新卒で入ってずっといる人ばかりではなく、途中から入った人が多い会社と読めます。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約57万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。