税・社会保険料を引くと
この数字は提出会社（単体）の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢42.1歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-24提出） ↗
持株会社の可能性があります。 従業員数が630人と少なく、この平均年収は本社スタッフのみの数字である可能性があります。 グループ全体の水準とは異なる場合があるため、事業会社の有報もあわせてご確認ください。
株式会社タカラトミーの平均年間給与は1,038.3万円です（2026年3月期・有価証券報告書）。 平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は12.7年、従業員数（単体）は630人。 収録220社のなかでは50位にあたります。
ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年749.3万円、 月あたりにするとおよそ62.4万円です（独身・一人暮らしの場合）。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。
上の1,038.3万円は、平均年齢42.1歳の 全社員をならした1つの数字です。 その中には男女の差も、管理職とそうでない人の差も埋まっています。 この会社が公表している内訳を、同じ場所に置きます。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
2025年度実績、タカラトミー単体。全労働者（正社員・嘱託社員等）で71.7%、うち正社員・嘱託社員で74.7%。2024年度は全体73.1%／正社員・嘱託社員76.0%。
2025年度実績、タカラトミー単体。国内グループ15.6%、海外グループ37.8%。推移は2023年度15.7%→2024年度17.7%→2025年度21.4%。
2025年度実績、タカラトミー単体。前年度に子が生まれた社員が当年度に取得したケースを含むため100%を超える。ダイバーシティページには、年度内に取得できなかった社員も翌年度に取得予定で「取得率は実質100%」との説明がある。復職率100%。
公表義務があるのは常用労働者301人以上の企業です（女性活躍推進法）。 ここに数字が無い会社は「隠している会社」ではなく、義務が無いか、 まだこちらが公表を確認できていない会社です。 出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ（各社の公式発表・有価証券報告書のみ）
有報の平均年収は、平均年齢42.1歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
42歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢42.1歳のとき平均1,038.3万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
42歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 749.3万円 | — | 1,040万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 760.4万円 | — | 1,040万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 760.4万円 | — | 1,040万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 771.4万円 | — | 1,040万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 777.7万円 | — | 1,040万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
タカラトミーの福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は全国平均の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 749万 | — | −182万 | −79万 | 489万円 月 約408千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 760万 | — | −315万 | −79万 | 367万円 月 約306千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 760万 | — | −182万 | −79万 | 500万円 月 約417千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 771万 | — | −182万 | −79万 | 511万円 月 約426千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 778万 | — | −182万 | −79万 | 517万円 月 約431千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
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福利厚生を年収に換算すると、額面の上下がひっくり返ることがあります。 これは年収JPでしか見られません（他の年収サイトは制度の金額データを持っていないためです）。 独身・一人暮らしの場合で比べています。
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 タカラトミーには、金額非公開のものも含めて全6件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。