株式会社テーオーホールディングス｜木材・建材の販売、家具販売・クレジット、建設、不動産賃貸、自動車関連の事業を営むグループの持株会社。
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均42.6歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年5月期・2026-08-25提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：マーケットエンタープライズ（433.4万円）・DAIWA CYCLE（433.5万円）・魚喜（435万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収280万円（推定）
30歳のめやす 年収330万円（推定）
35歳のめやす 年収380万円（推定）
40歳のめやす 年収420万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢42.6歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋10.2万円（＋2.4%）。 最新の2026年5月期は、前の期より−16.1万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年5月期 | 428.4万円 | −16.1万円 | 42.6歳 | 13.3年 | 26人 |
| 2025年5月期 | 444.5万円 | ＋14.5万円 | 42.6歳 | 12.6年 | 26人 |
| 2024年5月期 | 430万円 | −16.6万円 | 44.1歳 | 14.4年 | 25人 |
| 2023年5月期 | 446.6万円 | ＋63.7万円 | 41.9歳 | 12.8年 | 24人 |
| 2022年5月期 | 382.9万円 | −35.3万円 | 41.1歳 | 12.7年 | 29人 |
| 2021年5月期 | 418.1万円 | −28.4万円 | 41.6歳 | 12.4年 | 35人 |
| 2020年5月期 | 446.6万円 | −24.9万円 | 41.4歳 | 10.9年 | 38人 |
| 2019年5月期 | 471.5万円 | — | 40.9歳 | 9.6年 | 39人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
428.4万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
出典: 有価証券報告書（2026年5月期・提出会社）。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
5,351万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年5月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
42.6歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
43歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢42.6歳のとき平均428.4万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
テーオーホールディングスと同じ小売で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
小売の上場215社の真ん中（中央値）は552.7万円です。テーオーホールディングスはそれより年124万円低い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（41.2歳）より1.4歳高いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続13.3年は、小売の中央値（11.2年）より2.1年長くなっています。
有報の数字を、収録3,625社と比べています。
持株会社の可能性があります。本社スタッフだけの数字かもしれません。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約49万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。