株式会社ジンズホールディングス｜眼鏡小売「JINS」を国内外で展開するグループの持株会社。
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均42.4歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2025年8月期・2025-11-27提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：トライアルホールディングス（1,137.9万円）・ファーストリテイリング（1,250.6万円）・パルグループホールディングス（1,283.3万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収650万円（推定）
30歳のめやす 年収790万円（推定）
35歳のめやす 年収910万円（推定）
40歳のめやす 年収990万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢42.4歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋351.7万円（＋53.1%）。 最新の2025年8月期は、前の期より＋24.6万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年8月期 | 1,014.4万円 | ＋24.6万円 | 42.4歳 | 7年 | 64人 |
| 2024年8月期 | 989.7万円 | ＋142.1万円 | 43.1歳 | 7.3年 | 57人 |
| 2023年8月期 | 847.7万円 | ＋78.8万円 | 42.4歳 | 5.8年 | 69人 |
| 2022年8月期 | 768.9万円 | ＋8.5万円 | 40.3歳 | 6.1年 | 70人 |
| 2021年8月期 | 760.4万円 | ＋97.7万円 | 40.1歳 | 6.9年 | 64人 |
| 2020年8月期 | 662.6万円 | −15.4万円 | 38.8歳 | 6.3年 | 53人 |
| 2019年8月期 | 678万円 | — | 38.2歳 | 5.7年 | 52人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
2,648万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2025年8月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
42.4歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
42歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢42.4歳のとき平均1,014.4万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：家賃が手取りの何%になるか
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 その都道府県に住む人の平均で、間取りや駅からの距離で大きく変わります。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
ジンズホールディングスと同じ小売で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
小売の上場216社の真ん中（中央値）は553.6万円です。ジンズホールディングスはそれより年461万円高い水準です。ただし平均年齢は業種の中央値（41.3歳）より1.1歳高く、年齢が上の分だけ年収が高く出やすい点は差し引いて見てください。
平均勤続7年は、小売の中央値（11.3年）より4.2年短くなっています。
有報の数字を、収録3,634社と比べています。
持株会社の可能性があります。本社スタッフだけの数字かもしれません。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約55万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。