双日株式会社
提出会社（単体）・平均40.5歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-09提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：豊田通商（1,421.4万円）・マクニカホールディングス（1,628.6万円）・丸紅（1,784.4万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収830万円（推定）
30歳のめやす 年収1,000万円（推定）
35歳のめやす 年収1,150万円（推定）
40歳のめやす 年収1,250万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢40.5歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋161.3万円（＋14.7%）。 最新の2026年3月期は、前の期より−17.1万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 1,257.2万円 | −17.1万円 | 40.5歳 | 14.7年 | 2,094人 |
| 2025年3月期 | 1,274.3万円 | ＋27.1万円 | 41歳 | 15年 | 2,049人 |
| 2024年3月期 | 1,247.2万円 | ＋38.7万円 | 41.4歳 | 15年 | 2,035人 |
| 2023年3月期 | 1,208.5万円 | ＋170.2万円 | 41.7歳 | 15.4年 | 2,027人 |
| 2022年3月期 | 1,038.3万円 | −57.6万円 | 41.8歳 | 15.4年 | 2,073人 |
| 2021年3月期 | 1,095.9万円 | −58.8万円 | 41.5歳 | 15.4年 | 2,099人 |
| 2020年3月期 | 1,154.6万円 | ＋15.6万円 | 41.7歳 | 15.8年 | 1,918人 |
| 2019年3月期 | 1,139.1万円 | — | 41.9歳 | 15.8年 | 1,919人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
1,257.2万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
正社員59.4%、正社員(総合職)70.9%。男性を100とした女性の割合。FY2024実績。
単体。2026年3月期(FY2025)実績。2026年度末までに課長相当職比率20%程度、2030年代に50%程度を目標。
法定ベースでは108%。単体、2026年3月期実績。
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
1億293万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
40.5歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
41歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢40.5歳のとき平均1,257.2万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
双日と同じ商社で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
商社の上場213社の真ん中（中央値）は680.9万円です。双日はそれより年576万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（42.4歳）より1.9歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続14.7年は、商社の中央値（13.7年）より1年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約63万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。