日本基礎技術の平均年収

日本基礎技術株式会社

額面の平均年収 2025年4月〜2026年3月の1年分 799万円 2026年3月期の有価証券報告書・2026年6月22日公表 前期比 +4.2万円(+0.5%)
手取り(独身・概算) 590万円 月 49.2万円
30歳のときのめやす(推定) 610万円 年齢別のめやす →
額面799万
手取り税・社保 −208万590万
  • 日本の働く人の上位13%
  • 上場3,646社で上位22%
  • 前期より+4.2万円
日本基礎技術の採用ページを見る ↗募集職種・初任給・勤務地を、会社が直接公表しています 公式サイト ↗ 会社公式のURL(2026年10月14日確認)。募集の状況は変わることがあります。
平均年齢
43.7歳
平均勤続年数
18.4年
従業員数(単体)
346人
本社
大阪市北区天満一丁目9番14号大阪府の他社と比べる →

年齢別のめやす(推定)くわしく ↓

400500600700800900 25歳30歳35歳40歳43.7歳50歳 43.7歳 799万(実測)

実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。

建設・不動産 329社の中で

業種で124位/全体で790位(3,646社)

361.6万円2,295.5万円

1つ上:インテリックスホールディングス 802.8万円

提出会社(単体)・平均43.7歳の平均です。 出典: 有価証券報告書(2026年3月期・2026-06-22提出) ↗

日本基礎技術のここがすごい

わかること:この会社が、業種や上場企業全体より優れている点

  • 上位13%日本で働く人(5,163万人)の中での年収の位置
  • +69万円建設・不動産の真ん中(730.1万円)より高い
  • +0.5%この1年で平均年収が4.2万円アップ
  • +163.4万円この5年の上がり幅(+25.7%)
  • 上位22%上場3,646社の中での年収の順位(790位)
  • 18.4年平均勤続年数(業種の真ん中より5.9年長い)

日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」(1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人)の給与階級別の人数から計算しています。

日本基礎技術は、ほかの会社よりどれだけ上か

わかること:同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差

建設・不動産329社のうち

205社より高い

上場3,646社全体では2,856社より高い年収です。建設・不動産の年収一覧 →

同じ建設・不動産で、すぐ下の会社

上の会社も見る:インテリックスホールディングス(802.8万円)・三東工業社(804.4万円)・センチュリー21・ジャパン(806.6万円)

実質年収ランキングを全部見る → 額面の年収ランキングを見る →

日本基礎技術の年収で、できる暮らし

わかること:この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか

25歳のめやす 年収510万円(推定)

5年で貯まるめやす699万円1年に140万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と大阪府の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限3,418万円返済は月14.8万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。大阪府の平均家賃(月6万円)なら手取りの18.2%です。

30歳のめやす 年収610万円(推定)

5年で貯まるめやす1,080万円1年に216万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と大阪府の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限4,131万円返済は月17.9万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。大阪府の平均家賃(月6万円)なら手取りの15.3%です。

35歳のめやす 年収700万円(推定)

5年で貯まるめやす1,384万円1年に277万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と大阪府の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限4,748万円返済は月20.5万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。大阪府の平均家賃(月6万円)なら手取りの13.5%です。

40歳のめやす 年収770万円(推定)

5年で貯まるめやす1,582万円1年に316万円×5年。手取りから、平均の生活費(家計調査)と大阪府の平均家賃を引いた残り。
住宅ローンの上限5,175万円返済は月22.4万円。フラット35の基準(年収の35%まで返済)・2026年10月の金利3.83%・35年で計算。審査の上限ぎりぎりの額です。
住める家賃20万円以上もOKUR賃貸の申込基準(単身)で判定。大阪府の平均家賃(月6万円)なら手取りの12.6%です。

年齢ごとの年収は、平均年齢43.7歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典:フラット35 ご利用条件・金利情報(住宅金融支援機構)、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓

日本基礎技術の平均年収の推移(8期分)

わかること:この数年で、平均年収が上がっているか

この5年で+163.4万円(+25.7%)。 最新の2026年3月期は、前の期より+4.2万円でした。

627.8 2019 3月期 696.7 2020 3月期 635.5 2021 3月期 703.4 2022 3月期 677.9 2023 3月期 708.5 2024 3月期 794.7 2025 3月期 798.9 2026 3月期
決算期平均年収前期比平均年齢平均勤続従業員数
2026年3月期 798.9万円 +4.2万円 43.7歳 18.4年 346人
2025年3月期 794.7万円 +86.2万円 44歳 19年 337人
2024年3月期 708.5万円 +30.5万円 44.1歳 19.2年 359人
2023年3月期 677.9万円 −25.4万円 43.9歳 18.9年 363人
2022年3月期 703.4万円 +67.9万円 44.1歳 19年 379人
2021年3月期 635.5万円 −61.3万円 43.9歳 19.1年 370人
2020年3月期 696.7万円 +69万円 43.7歳 18.8年 373人
2019年3月期 627.8万円 — 42.9歳 18.5年 370人

出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →

この数字は誰の平均か

わかること:平均の中身(男女の差・管理職の割合など)

798.9万円は全社員をならした数字です。その内訳です。

  • 男女の賃金の差異全労働者 77.7%
    男性
    100
    女性
    77.7

    男性の賃金を100としたときの女性の賃金

  • 男女の賃金の差異正規雇用労働者 69%
    男性
    100
    女性
    69

    男性の賃金を100としたときの女性の賃金

  • 管理職に占める女性の割合 0.3%
  • 男性の育児休業取得率 33.3%
「同じ仕事で賃金が違う」という意味ではありません。職種・勤続・管理職の構成の差です。

出典: 有価証券報告書(2026年3月期・提出会社)。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。

役員と社員の差、社員1人あたりの稼ぎ

わかること:社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差

社員1人あたりの売上高

6,996万円

1人あたり営業利益372万円
売上高(連結)274億円
従業員数(連結)391人

連結の数字 ÷ 従業員数。

出典: 2026年3月期の有価証券報告書。

798.9万円は「43.7歳の平均」。年齢別のめやすに直すと

わかること:25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか

43.7歳の平均です。年齢別のめやす(推定)は下のとおり。

44歳=有報の平均年収(実額) それ以外=賃金カーブに乗せた目安

あくまで目安です。実測値は「平均年齢43.7歳のとき平均798.9万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。

建設・不動産の会社の年収

わかること:同じ業種の、ほかの会社の年収

日本基礎技術と同じ建設・不動産で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。

知っておきたいこと

わかること:平均年収の数字を読むときに、注意したい点

建設・不動産の上場329社の真ん中(中央値)は730.1万円です。日本基礎技術はそれより年69万円高い水準です。ただし平均年齢は業種の中央値(42歳)より1.7歳高く、年齢が上の分だけ年収が高く出やすい点は差し引いて見てください。

平均勤続18.4年は、建設・不動産の中央値(12.5年)より5.9年長くなっています。

有報の数字を、収録3,646社と比べています。

年収だけでは分からないこと

わかること:額面の年収だけで比べると見落とすこと

額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約52万円の年収アップに相当します (この会社の平均年収で計算した場合)。

日本基礎技術の福利厚生を福利厚生JPで見る →

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