株式会社グリムス｜企業や家庭向けのエネルギーコスト削減の提案・商品販売と、蓄電池・再生可能エネルギーの開発、電力小売を営む。
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均41.7歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-22提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：コパ・コーポレーション（494万円）・共同紙販ホールディングス（497.3万円）・東邦レマック（500.8万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収320万円（推定）
30歳のめやす 年収390万円（推定）
35歳のめやす 年収440万円（推定）
40歳のめやす 年収480万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢41.7歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋137.3万円（＋38.7%）。 最新の2026年3月期は、前の期より−87.5万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 491.7万円 | −87.5万円 | 41.7歳 | 6.5年 | 23人 |
| 2025年3月期 | 579.2万円 | −9.3万円 | 40.5歳 | 5.9年 | 23人 |
| 2024年3月期 | 588.5万円 | ＋166.8万円 | 43.6歳 | 6.1年 | 19人 |
| 2023年3月期 | 421.7万円 | ＋47.8万円 | 39.1歳 | 7.1年 | 56人 |
| 2022年3月期 | 373.9万円 | ＋19.5万円 | 37.3歳 | 6年 | 68人 |
| 2021年3月期 | 354.4万円 | ＋11.6万円 | 36.2歳 | 5.2年 | 71人 |
| 2020年3月期 | 342.8万円 | −40.3万円 | 36歳 | 4.6年 | 65人 |
| 2019年3月期 | 383.1万円 | — | 36.4歳 | 4.9年 | 56人 |
25%以上動いた年があります。合併や持株会社化で社員の顔ぶれが変わった可能性があります。
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
491.7万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
出典: 有価証券報告書（2026年3月期・提出会社）。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
9,247万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
41.7歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
42歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢41.7歳のとき平均491.7万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
グリムスと同じ商社で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
商社の上場213社の真ん中（中央値）は680.9万円です。グリムスはそれより年189万円低い水準です。平均年齢は業種の中央値（42.4歳）とほぼ同じなので、年齢の差では説明できない差です。
平均勤続6.5年は、商社の中央値（13.7年）より7.2年短くなっています。
有報の数字を、収録3,625社と比べています。
持株会社の可能性があります。本社スタッフだけの数字かもしれません。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約50万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。