デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社
提出会社（単体）・平均37.5歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年6月期・2026-09-28提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
福利厚生を足した実質年収は588万円（＋18万円）。内訳 →
初任給は月25万円（会社公表・賞与除く）。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：キッズスター（566.1万円）・日本エコシステム（567.6万円）・ユビテック（568万円）
福利厚生を年収に換算すると、額面の上下がひっくり返ることがあります。 これは年収JPでしか見られません（他の年収サイトは制度の金額データを持っていないためです）。 独身・一人暮らしの場合で比べています。
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収390万円（推定）
30歳のめやす 年収470万円（推定）
35歳のめやす 年収540万円（推定）
40歳のめやす 年収590万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢37.5歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
デジタル・インフォメーション・テクノロジーの住宅補助 月18,000円 住宅手当。差し引くと、東京都の平均家賃（月88,295円）の負担は月70,295円、手取りの19.4%になります（1年で216,000円ぶん）。 勤続年数や世帯、勤務地などの条件がつくことがあります。 制度の中身（福利厚生JP）↗
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
最新の2026年6月期は、前の期より−0.8万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年6月期 | 566.1万円 | −0.8万円 | 37.5歳 | 9年 | 1,302人 |
| 2025年6月期 | 566.9万円 | — | 37.5歳 | 9年 | 1,240人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
566.1万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
出典: 有価証券報告書（2026年6月期・提出会社）。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
1,612万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年6月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
37.5歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
22歳＝公式の初任給（実額） 38歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
いちばん左の22歳だけは、推計ではなく公式の実額です。 デジタル・インフォメーション・テクノロジーが公表している初任給 月25万円 の12か月ぶんで、 賞与は含まれていません（実際の初年度の年収はこれより多くなります）。 23歳以降は日本の平均的な昇給カーブに乗せた目安です。
あくまで目安です。実測値は「平均年齢37.5歳のとき平均566.1万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：給料とは別にもらえるお金
金額まで公式に公開されているものだけを載せています。 この色は、次のグラフの色とそのまま対応します。
企業年金・確定拠出年金の会社掛金・持株会の奨励金
会社が積んでくれるお金です。企業年金の掛金は受け取る時まで課税されないため、額面より効率よく貯まります。
デジタル・インフォメーション・テクノロジーで金額が公表されている制度
首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)在住の世帯主18,000円、その他地域15,000円。公式ページに「月額」の明記はないが手当として月単位で記載。
わかること：制度を足すと、年齢ごとにいくら増えるか
使える制度は世帯で変わります（独身寮は独身の人だけ、など）。 この会社はどの世帯でも上乗せはほとんど変わりません。ご自身の世帯を選ぶと、下のグラフと内訳がその世帯に変わります。
いちばん左の22歳だけは、推計ではなく公式の実額です。 デジタル・インフォメーション・テクノロジーが公表している初任給 月25万円 を12か月ぶんにした金額で、 賞与は含まれていません（実際の初年度の年収はこれより多くなります）。 23歳以降は日本の平均的な昇給カーブに乗せた目安です。
非課税の制度は「同じ手取りになる額面」に置き直して足しています。 家族手当のように課税される手当は、扶養がある人が受け取る額として上乗せしています（有報の平均年収にも薄く含まれるため、その分は厳密には重複します）。 通勤手当と研修費は、ほぼ全社にあり実費の立替に近いため加算していません。 年齢制限のある制度（若手向けの社宅など）は、その年齢を過ぎるとグラフからも消えます。
わかること：独身・夫婦・子育て世帯での手取りの違い
38歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 435.7万円 | ＋18万円 | 588万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 442.9万円 | ＋18万円 | 588万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 442.9万円 | ＋18万円 | 588万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 450.1万円 | ＋18万円 | 588万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 452.9万円 | ＋17万円 | 587万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
デジタル・インフォメーション・テクノロジーの福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
わかること：金額が分かっている、そのほかの福利厚生
首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)在住の世帯主18,000円、その他地域15,000円。公式ページに「月額」の明記はないが手当として月単位で記載。
住宅手当・家族手当のような課税される現金手当は、有報の平均年収にすでに含まれています。 二重に数えないため、上の実質年収には足していません。
わかること：生活費と家賃を払ったあとに、1年で残る額
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は東京都の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 436万 | ＋18万 | −182万 | −106万 | 166万円 月 約138千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 443万 | ＋18万 | −315万 | −106万 | 40万円 月 約33千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 443万 | ＋18万 | −182万 | −106万 | 173万円 月 約144千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 450万 | ＋18万 | −182万 | −106万 | 180万円 月 約150千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 453万 | ＋17万 | −182万 | −106万 | 182万円 月 約152千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
わかること：定年までにもらえる額のめやす
何歳で入社するかを選んでください。60歳まで デジタル・インフォメーション・テクノロジーに勤めた場合の累計です。
同じ会社に勤め続けた場合の概算です。定年は60歳として計算しています （会社ごとの定年は公式に取得していません）。昇給の形は賃金構造基本統計調査の 平均的なカーブに乗せた1つの仮定で、役職・職種・評価で実際は大きく変わります。 独身・一人暮らしの場合で計算しており、年齢制限のある制度はその年齢で外しています。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
デジタル・インフォメーション・テクノロジーと同じ情報・通信で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
情報・通信の上場655社の真ん中（中央値）は645.7万円です。デジタル・インフォメーション・テクノロジーはそれより年80万円低い水準です。平均年齢は業種の中央値（38歳）とほぼ同じなので、年齢の差では説明できない差です。
平均勤続9年は、情報・通信の中央値（6.3年）より2.7年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 デジタル・インフォメーション・テクノロジーには、金額非公開のものも含めて全30件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。
デジタル・インフォメーション・テクノロジーの福利厚生を福利厚生JPで見る →