コムチュア株式会社
提出会社（単体）・平均35.5歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-25提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：フォルシア（702.4万円）・ペイクラウドホールディングス（703.5万円）・アルー（704万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収500万円（推定）
30歳のめやす 年収600万円（推定）
35歳のめやす 年収690万円（推定）
40歳のめやす 年収760万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢35.5歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋138万円（＋24.6%）。 最新の2026年3月期は、前の期より＋100万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 700万円 | ＋100万円 | 35.5歳 | 8.7年 | 1,667人 |
| 2025年3月期 | 600万円 | ±0万円 | 35.5歳 | 6.5年 | 1,468人 |
| 2024年3月期 | 600万円 | ±0万円 | 35.3歳 | 6.6年 | 1,133人 |
| 2023年3月期 | 600万円 | ±0万円 | 37.4歳 | 7.1年 | 883人 |
| 2022年3月期 | 600万円 | ＋38万円 | 36.6歳 | 7年 | 851人 |
| 2021年3月期 | 562万円 | −14.3万円 | 36.1歳 | 6.7年 | 832人 |
| 2020年3月期 | 576.3万円 | ＋5.6万円 | 36.2歳 | 7.6年 | 728人 |
| 2019年3月期 | 570.7万円 | — | 36.1歳 | 7.2年 | 681人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
700万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
非財務データでは2020年度9.6%→2024年度10.3%（23人）。一方サステナビリティ「指標及び目標」ページでは2026年3月時点8.8%（目標12%以上）と記載されており、集計範囲が異なる可能性がある。えるぼし1段階目認定を取得。
2020年度26.7%→2024年度88.0%（8人）。採用サイト「数字でみるコムチュア」では男性87.5%と記載されており、集計時点が異なる。
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
1,940万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
35.5歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
36歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢35.5歳のとき平均700万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
コムチュアと同じ情報・通信で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
コムチュアのオフィスは、愛知県名古屋市西区にあります。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
情報・通信の上場655社の真ん中（中央値）は645.7万円です。コムチュアはそれより年54万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（38歳）より2.5歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続8.7年は、情報・通信の中央値（6.3年）より2.4年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約58万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。