株式会社ビックカメラ｜音響映像商品、家庭電化商品、情報通信機器商品等の物品販売事業とBSデジタル放送事業を行う。
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均37歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2025年8月期・2025-11-19提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：ヤマダホールディングス（560.2万円）・イズミ（564.2万円）・リーガルコーポレーション（567.5万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収390万円（推定）
30歳のめやす 年収470万円（推定）
35歳のめやす 年収540万円（推定）
40歳のめやす 年収590万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢37歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋124.3万円（＋28.5%）。 最新の2025年8月期は、前の期より＋44万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年8月期 | 560.2万円 | ＋44万円 | 37歳 | 13年 | 4,912人 |
| 2024年8月期 | 516.2万円 | ＋33.5万円 | 37.1歳 | 12.8年 | 4,755人 |
| 2023年8月期 | 482.7万円 | ＋15.2万円 | 36.5歳 | 12.3年 | 4,448人 |
| 2022年8月期 | 467.5万円 | ＋27.7万円 | 36.5歳 | 12.2年 | 4,552人 |
| 2021年8月期 | 439.8万円 | ＋3.8万円 | 35.1歳 | 11.4年 | 4,511人 |
| 2020年8月期 | 436万円 | −30.1万円 | 34.4歳 | 10.8年 | 4,556人 |
| 2019年8月期 | 466.1万円 | — | 34.2歳 | 11.2年 | 4,508人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
560.2万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
2025年8月期・原籍ベース。内訳は正規雇用83.1%、非正規雇用102.4%。推移は全体で2023年8月期66.4%、2024年8月期68.1%、2025年8月期70.1%。
2025年8月期・原籍ベース、女性管理職43人。推移は2023年8月期9.4%（40人）、2024年8月期9.2%（40人）。連結従業員数は2025年8月期19,570人。
推移は2023年8月期66.7%、2024年8月期67.1%、2025年8月期79.4%。
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
8,094万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2025年8月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
37歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
37歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢37歳のとき平均560.2万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
ビックカメラと同じ小売で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
小売の上場215社の真ん中（中央値）は554.4万円です。ビックカメラはそれより年6万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（41.2歳）より4.2歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続13年は、小売の中央値（11.2年）より1.8年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約50万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。