大和工業株式会社｜H形鋼などの鉄鋼製品を国内外の子会社・関連会社で製造・販売する鉄鋼事業を中心に営む。
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均38.6歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-25提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：日本ペイントホールディングス（1,044.5万円）・日本酸素ホールディングス（1,064.1万円）・三井松島ホールディングス（1,096.4万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収680万円（推定）
30歳のめやす 年収830万円（推定）
35歳のめやす 年収950万円（推定）
40歳のめやす 年収1,040万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢38.6歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋223.7万円（＋28.3%）。 最新の2026年3月期は、前の期より＋60.2万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 1,013万円 | ＋60.2万円 | 38.6歳 | 9.3年 | 130人 |
| 2025年3月期 | 952.8万円 | ＋59.8万円 | 39.1歳 | 8.9年 | 106人 |
| 2024年3月期 | 893万円 | ＋65.3万円 | 40.1歳 | 9.9年 | 88人 |
| 2023年3月期 | 827.7万円 | ＋33.1万円 | 39.4歳 | 9.8年 | 70人 |
| 2022年3月期 | 794.5万円 | ＋5.2万円 | 39.1歳 | 10.4年 | 68人 |
| 2021年3月期 | 789.3万円 | ＋29.2万円 | 39.4歳 | 10.8年 | 49人 |
| 2020年3月期 | 760.1万円 | ＋60.5万円 | 39.4歳 | 10.7年 | 44人 |
| 2019年3月期 | 699.5万円 | — | 39.4歳 | 10.4年 | 41人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
1,013万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
出典: 有価証券報告書（2026年3月期・提出会社）。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
6,512万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
38.6歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
39歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢38.6歳のとき平均1,013万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
大和工業と同じ化学・素材で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
化学・素材の上場401社の真ん中（中央値）は681.1万円です。大和工業はそれより年332万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（42.4歳）より3.8歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続9.3年は、化学・素材の中央値（16年）より6.7年短くなっています。
有報の数字を、収録3,634社と比べています。
持株会社の可能性があります。本社スタッフだけの数字かもしれません。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約55万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。