株式会社システム ディ
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均36.5歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2025年10月期） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
福利厚生を足した実質年収は602万円（＋2万円）。内訳 →
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：ミダックホールディングス（594.4万円）・アクセルマーク（595万円）・ネットイヤーグループ（595.2万円）
福利厚生を年収に換算すると、額面の上下がひっくり返ることがあります。 これは年収JPでしか見られません（他の年収サイトは制度の金額データを持っていないためです）。 独身・一人暮らしの場合で比べています。
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収420万円（推定）
30歳のめやす 年収500万円（推定）
35歳のめやす 年収580万円（推定）
40歳のめやす 年収630万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢36.5歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
1,735万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2025年10月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
36.5歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
37歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢36.5歳のとき平均593.2万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：給料とは別にもらえるお金
金額まで公式に公開されているものだけを載せています。 この色は、次のグラフの色とそのまま対応します。
企業年金・確定拠出年金の会社掛金・持株会の奨励金
会社が積んでくれるお金です。企業年金の掛金は受け取る時まで課税されないため、額面より効率よく貯まります。
システム ディで金額が公表されている制度
公式記載は「1名：10,000円」。人数上限の記載はなし。
公式記載は「会社から1,000円/月額奨励金」。
わかること：制度を足すと、年齢ごとにいくら増えるか
使える制度は世帯で変わります（独身寮は独身の人だけ、など）。 この会社はどの世帯でも上乗せはほとんど変わりません。ご自身の世帯を選ぶと、下のグラフと内訳がその世帯に変わります。
非課税の制度は「同じ手取りになる額面」に置き直して足しています。 家族手当のように課税される手当は、扶養がある人が受け取る額として上乗せしています（有報の平均年収にも薄く含まれるため、その分は厳密には重複します）。 通勤手当と研修費は、ほぼ全社にあり実費の立替に近いため加算していません。 年齢制限のある制度（若手向けの社宅など）は、その年齢を過ぎるとグラフからも消えます。
わかること：独身・夫婦・子育て世帯での手取りの違い
37歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 455.3万円 | ＋2万円 | 602万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 462.5万円 | ＋2万円 | 602万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 462.5万円 | ＋2万円 | 602万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 469.7万円 | ＋2万円 | 602万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 473.4万円 | ＋2万円 | 602万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
システム ディの福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
わかること：金額が分かっている、そのほかの福利厚生
公式記載は「最大30,000円/月額」。対象資格の一覧は非公開。
公式記載は「1名：10,000円」。人数上限の記載はなし。
住宅手当・家族手当のような課税される現金手当は、有報の平均年収にすでに含まれています。 二重に数えないため、上の実質年収には足していません。
わかること：生活費と家賃を払ったあとに、1年で残る額
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は京都府の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 455万 | ＋2万 | −182万 | −70万 | 206万円 月 約172千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 462万 | ＋2万 | −315万 | −70万 | 80万円 月 約67千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 462万 | ＋2万 | −182万 | −70万 | 213万円 月 約178千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 470万 | ＋2万 | −182万 | −70万 | 220万円 月 約183千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 473万 | ＋2万 | −182万 | −70万 | 224万円 月 約187千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
わかること：定年までにもらえる額のめやす
何歳で入社するかを選んでください。60歳まで システム ディに勤めた場合の累計です。
同じ会社に勤め続けた場合の概算です。定年は60歳として計算しています （会社ごとの定年は公式に取得していません）。昇給の形は賃金構造基本統計調査の 平均的なカーブに乗せた1つの仮定で、役職・職種・評価で実際は大きく変わります。 独身・一人暮らしの場合で計算しており、年齢制限のある制度はその年齢で外しています。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
システム ディと同じ情報・通信で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
情報・通信の上場655社の真ん中（中央値）は645.7万円です。システム ディはそれより年53万円低い水準です。ただし平均年齢は業種の中央値（38歳）より1.5歳低く、年齢が下の分だけ年収が低く出やすい点は差し引いて見てください。
平均勤続9.3年は、情報・通信の中央値（6.3年）より3年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 システム ディには、金額非公開のものも含めて全25件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。