株式会社ノーリツ
提出会社（単体）・平均43.8歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2025年12月期） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収410万円（推定）
30歳のめやす 年収500万円（推定）
35歳のめやす 年収570万円（推定）
40歳のめやす 年収620万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢43.8歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋28.4万円（＋4.6%）。 最新の2025年12月期は、前の期より＋0.7万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 650.2万円 | ＋0.7万円 | 43.8歳 | 18.1年 | 1,985人 |
| 2024年12月期 | 649.5万円 | −6.6万円 | 43.9歳 | 18.3年 | 2,038人 |
| 2023年12月期 | 656.1万円 | ＋30.3万円 | 43.8歳 | 18.2年 | 2,083人 |
| 2022年12月期 | 625.8万円 | −24万円 | 43.5歳 | 18年 | 2,137人 |
| 2021年12月期 | 649.8万円 | ＋28万円 | 43歳 | 17.5年 | 2,190人 |
| 2020年12月期 | 621.8万円 | −9.5万円 | 42.4歳 | 16.8年 | 2,225人 |
| 2019年12月期 | 631.3万円 | — | 43.9歳 | 19.5年 | 2,733人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
650.2万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
全労働者：2022年60.9%、2023年60.6%、2024年62.5%、2025年64.6%。正社員：2022年61.2%、2023年60.3%、2024年62.3%、2025年64.2%。パート・有期労働者の内訳は同資料で確認できなかった。
2023年4.5%（17名）、2024年5.7%（22名）、2025年7.4%（32名）。2026年に8%とする目標を掲げている。採用サイト「数字で見るノーリツ」では5.2%（集計時点の異なる数値）を掲載。
2021年5.0%、2022年10.0%、2023年25.5%、2024年28.5%、2025年52.4%。
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
3,405万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2025年12月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
43.8歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
44歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢43.8歳のとき平均650.2万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
ノーリツと同じ機械で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
ノーリツのオフィスは、兵庫県明石市にあります。日経ニューオフィス賞を受けたオフィスです。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
機械の上場260社の真ん中（中央値）は674万円です。ノーリツはそれより年24万円低い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（42.5歳）より1.3歳高いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続18.1年は、機械の中央値（15.6年）より2.5年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約57万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。