GMOフィナンシャルホールディングス株式会社｜GMOインターネットグループで、証券・FXなどの金融商品取引と暗号資産取引のサービスを営む持株会社。
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均40.33歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2025年12月期・2026-03-23提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：しずおかフィナンシャルグループ（1,111.5万円）・日本取引所グループ（1,113.3万円）・T&Dホールディングス（1,115万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収720万円（推定）
30歳のめやす 年収870万円（推定）
35歳のめやす 年収1,000万円（推定）
40歳のめやす 年収1,080万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢40.33歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋208.9万円（＋23.7%）。 最新の2025年12月期は、前の期より＋104.4万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 1,088.9万円 | ＋104.4万円 | 40.33歳 | 8.47年 | 150人 |
| 2024年12月期 | 984.5万円 | −142.9万円 | 40.47歳 | 8.46年 | 158人 |
| 2023年12月期 | 1,127.4万円 | −246.9万円 | 40.54歳 | 7.8年 | 167人 |
| 2022年12月期 | 1,374.3万円 | ＋293.7万円 | 40.55歳 | 7.07年 | 152人 |
| 2021年12月期 | 1,080.6万円 | ＋200.6万円 | 39.61歳 | 6.62年 | 138人 |
| 2020年12月期 | 880万円 | −242.8万円 | 38.74歳 | 5.85年 | 147人 |
| 2019年12月期 | 1,122.8万円 | — | 37.93歳 | 5.15年 | 143人 |
25%以上動いた年があります。合併や持株会社化で社員の顔ぶれが変わった可能性があります。
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
1,088.9万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
出典: 有価証券報告書（2025年12月期・提出会社）。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
1億403万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2025年12月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
40.33歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
40歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢40.33歳のとき平均1,088.9万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
GMOフィナンシャルホールディングスと同じ金融・保険で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
金融・保険の上場184社の真ん中（中央値）は750万円です。GMOフィナンシャルホールディングスはそれより年339万円高い水準です。平均年齢は業種の中央値（41.3歳）とほぼ同じなので、年齢の差では説明できない差です。
平均勤続8.5年は、金融・保険の中央値（15年）より6.5年短くなっています。
有報の数字を、収録3,634社と比べています。
持株会社の可能性があります。本社スタッフだけの数字かもしれません。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約57万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。
GMOフィナンシャルホールディングスの福利厚生を福利厚生JPで見る →