キヤノン株式会社｜プリンター、事務機、カメラ・レンズ、医療機器、ネットワークカメラ、産業機器などの製造・販売を行う。
この数字は提出会社（単体）の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢44.3歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書（2025年12月期） ／会社公式IR掲載↗
こんな方に
手取りは世帯によって変わります。共働き・子どもありの場合は世帯別の手取りで見られます。
キヤノンは電機・精密の中で 210社中31位です。 電機・精密の年収一覧を見る →
福利厚生を年収に換算すると、額面の上下がひっくり返ることがあります。 これは年収JPでしか見られません（他の年収サイトは制度の金額データを持っていないためです）。 独身・一人暮らしの場合で比べています。
上の881.7万円は、平均年齢44.3歳の 全社員をならした1つの数字です。 その中には男女の差も、管理職とそうでない人の差も埋まっています。 この会社が公表している内訳を、同じ場所に置きます。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
有価証券報告書（第125期、提出日2026年3月25日）記載の男女間賃金格差（女性の賃金÷男性の賃金）。全労働者76.1%、うち正規雇用労働者77.1%、うちパート・有期雇用労働者75.4%。注記では同一役職レベルの格差として部長職97.2%、課長職96.4%も開示されている。前期（第124期）は全労働者75.3%であった。
有価証券報告書（第125期、提出日2026年3月25日）記載の管理職に占める女性労働者の割合。前期（第124期）の4.2%からわずかに上昇したが、依然として低水準であり、女性管理職比率向上が課題として認識されている。
公表義務があるのは常用労働者301人以上の企業です（女性活躍推進法）。 ここに数字が無い会社は「隠している会社」ではなく、義務が無いか、 まだこちらが公表を確認できていない会社です。 出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ（各社の公式発表・有価証券報告書のみ）
有報の平均年収は、平均年齢44.3歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
44歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢44.3歳のとき平均881.7万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
44歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 646.4万円 | — | 880万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 657.5万円 | — | 880万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 657.5万円 | — | 880万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 668.5万円 | — | 880万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 674.8万円 | — | 880万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
キヤノンの福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
入社時50万円。転勤時は独身90万円/家族帯同180万円+引越代・赴任手当・赴任旅費
毎年もらえるお金ではないため、年収換算には含めていません。
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は東京都の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 646万 | — | −182万 | −106万 | 359万円 月 約299千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 657万 | — | −315万 | −106万 | 237万円 月 約197千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 657万 | — | −182万 | −106万 | 370万円 月 約308千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 669万 | — | −182万 | −106万 | 381万円 月 約317千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 675万 | — | −182万 | −106万 | 387万円 月 約323千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 その都道府県に住む人の平均で、間取りや駅からの距離で大きく変わります。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。 制度の中身は 福利厚生JPのキヤノンのページ で確認できます。
キヤノンと同じ電機・精密で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
このページの平均年間給与は、有価証券報告書に載っている全社員の平均です。募集している職種や初任給は、会社が採用ページで別に公表しています。
2026年9月2日に確認した、会社公式のURLです。募集の状況は変わることがあります。
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 キヤノンには、金額非公開のものも含めて全4件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。