【2026年最新版】年収1,632万円の職種も！職種別の平均年収ランキング144職種

年収JPの会社ページは、有価証券報告書に載る「会社ごとの平均年収」です。では、会社ではなく職種で比べると、どうなるのでしょうか。

ここで使うのは、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の職種別の数字です。従業員10人以上の会社で働く人を対象にした国の統計で、男女を合わせた値です。年収は「毎月の給与（残業代を含む）×12＋1年間の賞与」で計算しています。各職種のページは144職種の一覧から開けます。

1. いちばん高いのは航空機操縦士、2位は医師

144職種を平均年収の高い順に並べると、上位10職種は次のとおりです。

順位	職種	平均年収
1	航空機操縦士	1,632万円
2	医師	1,512万円
3	その他の経営・金融・保険専門職業従事者	1,135万円
4	大学教授（高専含む）	1,083万円
5	歯科医師	1,063万円
6	法務従事者	981万円
7	管理的職業従事者	967万円
8	システムコンサルタント・設計者	889万円
9	大学准教授（高専含む）	876万円
10	公認会計士、税理士	811万円

上位は、資格や長い訓練が必要な職種が並びます。そのなかでシステムコンサルタント・設計者は平均38.3歳で8位に入っており、上位10職種のなかでは平均年齢がいちばん若い職種です。

2. いちばん低い職種とは、5倍以上の差

下から5職種は次のとおりです。

順位	職種	平均年収
144	ビル・建物清掃員	297万円
143	クリーニング職、洗張職	298万円
142	紡織・衣服・繊維製品製造従事者	319万円
141	その他の保安職業従事者	335万円
140	包装従事者	337万円

1位の航空機操縦士（約1,632万円）と144位のビル・建物清掃員（約297万円）の差は、約5.5倍です。

3. 働く人の多い職種は、平均の近くに集まる

144職種で働く人を合計すると約2,892万人です。人数で重みをつけた平均年収は約546万円でした。

人数の多い職種を見ると、管理的職業従事者（約176万人・約967万円）を除けば、総合事務員（約541万円）、販売店員（約385万円）、介護職員（約388万円）、看護師（約525万円）など、多くが300万〜600万円台にあります。ランキングの上位は、人数の少ない職種がほとんどです。たとえば1位の航空機操縦士は、推計で約8,400人です。

4. 賞与の比重は、職種によって大きく違う

年収のうち賞与が占める割合は、144職種の真ん中で約16%です。

• 賞与の比重が大きい職種：システムコンサルタント・設計者（約27%）、大学教授（約26%）、輸送用機器技術者（約26%）、管理的職業従事者（約26%）、小・中学校教員（約25%）
• 賞与の比重が小さい職種：理容・美容師（約3%）、歯科医師（約4%）、タクシー運転者（約4%）

たとえば理容・美容師の年収は、ほぼ毎月の給与だけでできています。同じ年収でも、毎月の手取りの感覚はかなり違うということです。

5. 残業がいちばん多いのは、大型トラックの運転手

1か月の残業時間が多い職種は、営業用大型貨物自動車運転者（月33時間）、船内・沿岸荷役従事者（月31時間）、バス運転者（月30時間）でした。上位はどれも物流と運輸です。144職種の真ん中は月11時間なので、その約3倍にあたります。

会社の数字と、職種の数字は別物

この記事の数字は職種の平均です。同じ職種でも会社によって年収は大きく変わります。会社ごとの年収は、有価証券報告書の数字をもとにした会社別の年収ランキングで確認できます。「日本の会社員全体の中で、その年収がどのあたりか」は、年収偏差値ランキングにまとめています。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別（e-Stat）。企業規模10人以上・男女計。年収＝きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額。