株式会社キーエンス

平均年間給与(2026年3月期) 2,178.3万円 収録151社中 3位

税・社会保険料を引くと

月の手取り(独身・概算) 116.2万円 年 1,394.7万円/額面の 64% が残ります

額面に出てこない福利厚生を足すと

実質の年収(独身・35歳時点) 2,216万円 +36万円 内訳を見る →
平均年齢
35歳
平均勤続年数
11.3年
従業員数(単体)
3,306人
本社
大阪府

この数字は提出会社(単体)の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢35歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書(2026年3月期・2026-06-15提出) ↗

株式会社キーエンスの平均年間給与は2,178.3万円です(2026年3月期・有価証券報告書)。 平均年齢は35歳、平均勤続年数は11.3年、従業員数(単体)は3,306人。 収録151社のなかでは3位にあたります。

ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年1,394.7万円、 月あたりにするとおよそ116.2万円です(独身・一人暮らしの場合)。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。

さらに、この会社が公式に金額を公表している福利厚生をお金に直して足すと、 実質年収は2,216万円になります (35歳・独身のとき/給与への上乗せは年36万円ぶん)。 何の制度がいくらなのかは、この下で1件ずつ見られます。

2,178.3万円は「35歳の平均」。年齢別のめやすに直すと

有報の平均年収は、平均年齢35歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。

35歳=有報の平均年収(実額) それ以外=賃金カーブに乗せた目安

あくまで目安です。実測値は「平均年齢35歳のとき平均2,178.3万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。

この会社には、給与とは別にお金が出る制度がある

金額まで公式に公開されているものだけを載せています。 この色は、次のグラフの色とそのまま対応します。

  • 住まい

    借上社宅・独身寮・住宅手当

    会社が家賃を負担するタイプは、給与として受け取らずに済むので税金も社会保険料もかかりません。手取りがそのまま増えます。

    1件

キーエンスで金額が公表されている制度

  • 地域住宅補助 月3万円/年換算36万円
    住まい/誰でもが対象 /課税される手当 前提: 全社員(勤務地域・家族構成により金額が異なる)

    大阪勤務・独身の場合の例示額。地域・家族構成により変動

このほか一時金: 赴任手当 20万円 (毎年ではないため、下のグラフには足していません)

その制度を足すと、年収カーブはこう変わる

使える制度は世帯で変わります(独身寮は独身の人だけ、家族手当は家族がいる人だけ)。 この会社はどの世帯でも上乗せはほとんど変わりません。ご自身の世帯を選ぶと、下のグラフと内訳がその世帯に変わります。

1,606
25歳
1,936
30歳
2,216
35歳
2,406
40歳
2,546
45歳
2,606
50歳
35歳のときの内訳 ほかの年齢は、上のグラフを押すと切り替わります
有報の年収(35歳のめやす)
この会社は、年収にこれだけ加わります
実質年収給与+福利厚生

この計算の前提(細かい話)

非課税の制度は「同じ手取りになる額面」に置き直して足しています。 家族手当のように課税される手当は、扶養がある人が受け取る額として上乗せしています(有報の平均年収にも薄く含まれるため、その分は厳密には重複します)。 通勤手当と研修費は、ほぼ全社にあり実費の立替に近いため加算していません。 年齢制限のある制度(若手向けの住宅手当など)は、その年齢を過ぎるとグラフからも消えます。

世帯によって、金額はこれだけ変わります

35歳(この会社の平均年齢)のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。

世帯 手取り税・社会保険料を引いた額 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ 実質年収給与+福利厚生
独身・一人暮らし 1,394.7万円 +36万円 2,216万円
夫婦(配偶者を扶養) 1,410.8万円 +36万円 2,216万円
夫婦+小さい子ども 1,410.8万円 +36万円 2,216万円
夫婦+高校生の子 1,426.9万円 +36万円 2,216万円
夫婦+大学生の子 1,436.5万円 +36万円 2,216万円

手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。

その時に出るお金(一時金)

  • 住まい 赴任手当 20万円

    2026年新入社員実績

毎年もらえるお金ではないため、年収換算には含めていません。

この会社なら、1年でどれくらい手元に残るか

手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は全国平均の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。

世帯 手取り +制度 −生活費 −家賃 残る目安
独身・一人暮らし 1,395万 +36万 −182万 −79万 1,170万円 月 約975千円
夫婦(配偶者を扶養) 1,411万 +36万 −315万 −79万 1,053万円 月 約878千円
夫婦+小さい子ども 1,411万 +36万 −182万 −79万 1,187万円 月 約989千円
夫婦+高校生の子 1,427万 +36万 −182万 −79万 1,203万円 月 約1,002千円
夫婦+大学生の子 1,437万 +36万 −182万 −79万 1,212万円 月 約1,010千円

この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん(社宅・食事補助など)は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。

この表の前提と出典
  • 手取り … この会社の平均年間給与から、社会保険料・所得税・住民税を概算で引いた額
  • +制度 … 公式に金額が公表されている福利厚生の年換算(当サイト集計)
  • −生活費 … 総務省「家計調査」(2025年)の世帯人数別・住居費を除く消費支出
  • −家賃 … 総務省「住宅・土地統計調査」(2023年)の民営借家の平均家賃(全国平均)
  • 持ち家の方、実家住まいの方、社宅にお住まいの方には当てはまりません

この会社に入って、定年まで働いたら

何歳で入社するかを選んでください。60歳まで キーエンスに勤めた場合の累計です。

定年まで働いて受け取る合計(30年ぶん) 7億1,244万円 給与 7億164万円 + 福利厚生 1,080万円
このページに出てくる言葉の意味
額面(がくめん)
会社が出してくれる金額の全部。ここから税金と社会保険料が引かれます。求人票に書いてある「年収」はふつうこちら。
手取り
額面から税金と社会保険料を引いて、実際に口座に入る金額。額面700万円なら手取りはだいたい530万円くらいです。
非課税(ひかぜい)
税金がかからないこと。会社が家賃を払ってくれるタイプの制度は、給料としてもらっていないので税金がかかりません。同じ金額なら、給料でもらうより得です。
借上社宅(かりあげしゃたく)
会社が家を借りて、社員に安く貸してくれる仕組み。家賃15万円の部屋に7.5万円で住める、というような形です。
有価証券報告書(ゆうかしょうけんほうこくしょ)
上場している会社が、1年に1回、国に必ず出す書類。うそを書くと罰せられます。このサイトの年収は全部ここから取っています。
実質年収
額面に、非課税の制度のぶんを「同じ手取りになる額面」に置き直して足した金額。年収JPが独自に計算しているもので、会社が公表している数字ではありません。

同じ会社に勤め続けた場合の概算です。定年は60歳として計算しています (会社ごとの定年は公式に取得していません)。昇給の形は賃金構造基本統計調査の 平均的なカーブに乗せた1つの仮定で、役職・職種・評価で実際は大きく変わります。 独身・一人暮らしの場合で計算しており、年齢制限のある制度はその年齢で外しています。

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年収だけでは分からないこと

ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 キーエンスには、金額非公開のものも含めて全6件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。

キーエンスの福利厚生を福利厚生JPで見る →

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