山田コンサルティンググループ株式会社
年齢別のめやす（推定）くわしく ↓
実測は平均年齢の1点だけ。形は賃金センサスの平均的な上がり方を当てはめた目安です。
提出会社（単体）・平均38.1歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-19提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：Atlas Technologies（1,023万円）・シグマクシス・ホールディングス（1,032.9万円）・三菱総合研究所（1,081.7万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収660万円（推定）
30歳のめやす 年収800万円（推定）
35歳のめやす 年収920万円（推定）
40歳のめやす 年収1,010万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢38.1歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋171.4万円（＋21.3%）。 最新の2026年3月期は、前の期より＋26.3万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 975万円 | ＋26.3万円 | 38.1歳 | 7.2年 | 898人 |
| 2025年3月期 | 948.7万円 | ＋37.3万円 | 38.2歳 | 7年 | 827人 |
| 2024年3月期 | 911.4万円 | ＋45.9万円 | 38.2歳 | 6.8年 | 791人 |
| 2023年3月期 | 865.5万円 | ＋39.7万円 | 37.8歳 | 6.3年 | 776人 |
| 2022年3月期 | 825.8万円 | ＋22.2万円 | 37.3歳 | 5.8年 | 732人 |
| 2021年3月期 | 803.7万円 | ＋132.1万円 | 36.5歳 | 5.6年 | 725人 |
| 2020年3月期 | 671.5万円 | ＋35万円 | 36.3歳 | 5年 | 710人 |
| 2019年3月期 | 636.5万円 | — | 35.5歳 | 4.5年 | 699人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
975万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
2025年度実績（男性の賃金に対する女性の賃金の割合として公表）
2025年度実績。3月末時点は19.1%。2026年度末までに20%達成を目標として設定。
2025年度実績
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
2,453万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
38.1歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
38歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢38.1歳のとき平均975万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
山田コンサルティンググループと同じコンサルで、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
コンサルの上場49社の真ん中（中央値）は739万円です。山田コンサルティンググループはそれより年236万円高い水準です。平均年齢は業種の中央値（38.9歳）とほぼ同じなので、年齢の差では説明できない差です。
平均勤続7.2年は、コンサルの中央値（4.9年）より2.3年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約55万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。
山田コンサルティンググループの福利厚生を福利厚生JPで見る →