税・社会保険料を引くと
この数字は提出会社（単体）の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢39.7歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書（2026年4月期・2026-07-24提出） ↗
こんな方に
年収JP編集部の見立て
平均年齢39.7歳に対して平均勤続6.8年なので、社員は平均すると32.9歳ごろに入っている計算になります。新卒で入ってずっといる人ばかりではなく、途中から入った人が多い会社と読めます。
有価証券報告書に載っている4つの数字（平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数）だけから読み取れることを書いています。口コミや推定は使っていません。
東建コーポレーション株式会社の平均年間給与は622万円です（2026年4月期・有価証券報告書）。 平均年齢は39.7歳、平均勤続年数は6.8年、従業員数（単体）は5,718人。 収録1,517社のなかでは1087位にあたります。
ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年476.1万円、 月あたりにするとおよそ39.7万円です（独身・一人暮らしの場合）。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。
有報の平均年収は、平均年齢39.7歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
40歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢39.7歳のとき平均622万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 本社の所在地が分からないため、全国の平均を使っています。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。
東建コーポレーションと同じ建設・不動産で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
東建コーポレーションは建設・不動産の中で 164社中130位です。 建設・不動産の年収一覧を見る →
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約53万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。