税・社会保険料を引くと
この数字は提出会社(単体)の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢33.8歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書(2025年12月期) ↗
持株会社の可能性があります。 従業員数が1,511人と少なく、この平均年収は本社スタッフのみの数字である可能性があります。 グループ全体の水準とは異なる場合があるため、事業会社の有報もあわせてご確認ください。
こんな方に
年収JP編集部の見立て
平均年齢33.8歳に対して平均勤続3.6年なので、社員は平均すると30.2歳ごろに入っている計算になります。新卒で入ってずっといる人ばかりではなく、途中から入った人が多い会社と読めます。
平均勤続年数が3.6年と短めです。会社が新しい、事業の伸びが速くて採用が多い、人の出入りが多い——理由は有報からは分かりませんが、「長く同じ会社にいる人の平均」ではない点は押さえておいてください。
従業員数が少なく、この平均年収は持株会社・本社機能の社員だけの数字である可能性があります。実際に配属される事業会社の水準とは別物になることがあります。
有価証券報告書に載っている4つの数字(平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数)だけから読み取れることを書いています。口コミや推定は使っていません。
株式会社メドレーの平均年間給与は562.9万円です(2025年12月期・有価証券報告書)。 平均年齢は33.8歳、平均勤続年数は3.6年、従業員数(単体)は1,511人。 収録1,517社のなかでは1264位にあたります。
ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年433.5万円、 月あたりにするとおよそ36.1万円です(独身・一人暮らしの場合)。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。
上の562.9万円は、平均年齢33.8歳の 全社員をならした1つの数字です。 その中には男女の差も、管理職とそうでない人の差も埋まっています。 この会社が公表している内訳を、同じ場所に置きます。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
提出会社単体で全労働者55.5%、正規雇用労働者64.0%、パート・有期労働者86.9%(2024年12月期)。
推移は2021年12月期31.7%→2022年12月期42.9%→2023年12月期42.5%→2024年12月期46.9%。
推移は2021年12月期41.7%→2022年12月期28.6%→2023年12月期42.1%→2024年12月期60.0%。
公表義務があるのは常用労働者301人以上の企業です(女性活躍推進法)。 ここに数字が無い会社は「隠している会社」ではなく、義務が無いか、 まだこちらが公表を確認できていない会社です。 出典: 福利厚生JP(fukurikosei.jp)— 企業の公式情報のみ(各社の公式発表・有価証券報告書のみ)
有報の平均年収は、平均年齢33.8歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
34歳=有報の平均年収(実額) それ以外=賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢33.8歳のとき平均562.9万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 その都道府県に住む人の平均で、間取りや駅からの距離で大きく変わります。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。 制度の中身は 福利厚生JPのメドレーのページ で確認できます。
メドレーと同じ情報・通信で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
メドレーのオフィスは、六本木ヒルズ森タワー(東京都港区)にあります。中の様子を映した動画が1本あります(「【オフィスツアー】医療ITの急成長中の上場企業「メドレー」に密着!【社風/転職】【前編】」ほか)。
このページの平均年間給与は、有価証券報告書に載っている全社員の平均です。募集している職種や初任給は、会社が採用ページで別に公表しています。
2026年9月2日に確認した、会社公式のURLです。募集の状況は変わることがあります。
メドレーは情報・通信の中で 200社中161位です。 情報・通信の年収一覧を見る →
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約50万円の年収アップに相当します (この会社の平均年収で計算した場合)。