いすゞ自動車株式会社｜大型・中型・小型トラック、バス、自動車用および産業用ディーゼルエンジンの製造・販売を行う。
提出会社（単体）・平均40.1歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-23提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収550万円（推定）
30歳のめやす 年収670万円（推定）
35歳のめやす 年収770万円（推定）
40歳のめやす 年収840万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢40.1歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋78.3万円（＋10.3%）。 最新の2026年3月期は、前の期より＋30.5万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 837.6万円 | ＋30.5万円 | 40.1歳 | 15.6年 | 9,089人 |
| 2025年3月期 | 807.1万円 | ＋18.5万円 | 40.6歳 | 16.5年 | 8,804人 |
| 2024年3月期 | 788.6万円 | ＋11.6万円 | 40.8歳 | 17.3年 | 8,491人 |
| 2023年3月期 | 777万円 | ＋23.6万円 | 41歳 | 18.3年 | 8,056人 |
| 2022年3月期 | 753.4万円 | −5.9万円 | 41.2歳 | 18.7年 | 8,056人 |
| 2021年3月期 | 759.3万円 | −17.1万円 | 41.3歳 | 19年 | 8,149人 |
| 2020年3月期 | 776.4万円 | ＋10.1万円 | 41.4歳 | 19年 | 8,172人 |
| 2019年3月期 | 766.3万円 | — | 41.2歳 | 19年 | 8,186人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
837.6万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
ACTUAL ACHIEVED（会社全体の集計値であり個人単位の値ではない）。正規81.9%、非正規107.3%
ACTUAL ACHIEVED（会社全体の比率。公表目標4.7%を上回った実績値）
ACTUAL ACHIEVED（会社全体の比率であり個人単位の値ではない）
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
8,090万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2026年3月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
40.1歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
40歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢40.1歳のとき平均837.6万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
いすゞ自動車と同じ自動車・輸送機器で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：姉妹サイトで見られる、福利厚生とオフィス
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
自動車・輸送機器の上場108社の真ん中（中央値）は671.1万円です。いすゞ自動車はそれより年166万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（42歳）より1.9歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続15.6年は、自動車・輸送機器の中央値（17.1年）より1.5年短くなっています。
有報の数字を、収録3,634社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約54万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。