税・社会保険料を引くと
この数字は提出会社（単体）の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢35.3歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書（2025年9月期） ↗
持株会社の可能性があります。 従業員数が378人と少なく、この平均年収は本社スタッフのみの数字である可能性があります。 グループ全体の水準とは異なる場合があるため、事業会社の有報もあわせてご確認ください。
こんな方に
年収JP編集部の見立て
平均年齢35.3歳に対して平均勤続4.5年なので、社員は平均すると30.8歳ごろに入っている計算になります。新卒で入ってずっといる人ばかりではなく、途中から入った人が多い会社と読めます。
平均勤続年数が4.5年と短めです。会社が新しい、事業の伸びが速くて採用が多い、人の出入りが多い——理由は有報からは分かりませんが、「長く同じ会社にいる人の平均」ではない点は押さえておいてください。
従業員数が少なく、この平均年収は持株会社・本社機能の社員だけの数字である可能性があります。実際に配属される事業会社の水準とは別物になることがあります。
有価証券報告書に載っている4つの数字（平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数）だけから読み取れることを書いています。口コミや推定は使っていません。
HENNGE株式会社の平均年間給与は847.8万円です（2025年9月期・有価証券報告書）。 平均年齢は35.3歳、平均勤続年数は4.5年、従業員数（単体）は378人。 収録1,517社のなかでは318位にあたります。
ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年624.1万円、 月あたりにするとおよそ52万円です（独身・一人暮らしの場合）。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。
上の847.8万円は、平均年齢35.3歳の 全社員をならした1つの数字です。 その中には男女の差も、管理職とそうでない人の差も埋まっています。 この会社が公表している内訳を、同じ場所に置きます。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
推移は2023年9月期80.9→2024年9月期78.7→2025年9月期79.0。グループ企業を除くHENNGE株式会社単体の数値。正規/非正規の内訳は同資料に記載がなかった。
推移は2023年9月期23.2%→2024年9月期29.6%→2025年9月期26.6%。グループ企業を除く当社単体の数値。
推移は2023年9月期100.0%→2024年9月期35.7%→2025年9月期92.3%。グループ企業を除く当社単体の数値。
公表義務があるのは常用労働者301人以上の企業です（女性活躍推進法）。 ここに数字が無い会社は「隠している会社」ではなく、義務が無いか、 まだこちらが公表を確認できていない会社です。 出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ（各社の公式発表・有価証券報告書のみ）
有報の平均年収は、平均年齢35.3歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
35歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢35.3歳のとき平均847.8万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
35歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 624.1万円 | — | 840万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 635.1万円 | — | 840万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 635.1万円 | — | 840万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 646.2万円 | — | 840万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 652.5万円 | — | 840万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
HENNGEの福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
採用サイトには「English Allowance offers JPY 10,000–90,000 monthly based on CEFR-J assessments」「up to JPY 130,000 monthly for bilingual Japanese-English proficiency」と記載。人的資本資料には「英語手当（年間12万円〜156万円）」と記載されており、月額1万円〜13万円に相当する。amount_value には最高額（月13万円）を格納。
住宅手当・家族手当のような課税される現金手当は、有報の平均年収にすでに含まれています。 二重に数えないため、上の実質年収には足していません。
人的資本に関する取り組み資料に「最大120万円支給される復職応援手当」と記載。支給条件（勤続要件・分割支給の有無等）は非公開。
毎年もらえるお金ではないため、年収換算には含めていません。
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は東京都の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 624万 | — | −182万 | −106万 | 336万円 月 約280千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 635万 | — | −315万 | −106万 | 214万円 月 約179千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 635万 | — | −182万 | −106万 | 348万円 月 約290千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 646万 | — | −182万 | −106万 | 359万円 月 約299千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 652万 | — | −182万 | −106万 | 365万円 月 約304千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 その都道府県に住む人の平均で、間取りや駅からの距離で大きく変わります。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。 制度の中身は 福利厚生JPのHENNGEのページ で確認できます。
HENNGEと同じ情報・通信で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
このページの平均年間給与は、有価証券報告書に載っている全社員の平均です。募集している職種や初任給は、会社が採用ページで別に公表しています。
2026年9月2日に確認した、会社公式のURLです。募集の状況は変わることがあります。
HENNGEは情報・通信の中で 200社中40位です。 情報・通信の年収一覧を見る →
福利厚生を年収に換算すると、額面の上下がひっくり返ることがあります。 これは年収JPでしか見られません（他の年収サイトは制度の金額データを持っていないためです）。 独身・一人暮らしの場合で比べています。
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 HENNGEには、金額非公開のものも含めて全10件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。