藤田観光株式会社
提出会社（単体）・平均36.2歳の平均です。 出典: 有価証券報告書（2025年12月期・2026-03-23提出） ↗
わかること：この会社が、業種や上場企業全体より優れている点
日本の働く人の中での位置は、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）の給与階級別の人数から計算しています。
わかること：同じ業種の何社より年収が高いか、すぐ下の会社との差
上の会社も見る：オリエンタルランド（605.1万円）・エアトリ（609.7万円）・カーブスホールディングス（620万円）
わかること：この会社に入ったら、貯金・家・家賃がどのくらいになるか
25歳のめやす 年収430万円（推定）
30歳のめやす 年収510万円（推定）
35歳のめやす 年収590万円（推定）
40歳のめやす 年収640万円（推定）
年齢ごとの年収は、平均年齢36.2歳の平均年収を賃金センサスの年齢カーブに当てはめた推定です。出典：フラット35 ご利用条件・金利情報（住宅金融支援機構）、UR賃貸 お申込み資格、総務省 家計調査・住宅・土地統計調査。くわしい計算 ↓
わかること：この数年で、平均年収が上がっているか
この5年で＋153.1万円（＋33.9%）。 最新の2025年12月期は、前の期より＋55.3万円でした。
| 決算期 | 平均年収 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 604.2万円 | ＋55.3万円 | 36.2歳 | 11.6年 | 1,178人 |
| 2024年12月期 | 548.9万円 | ＋22.1万円 | 36.8歳 | 12.1年 | 1,073人 |
| 2023年12月期 | 526.8万円 | ＋17.6万円 | 38.9歳 | 14.7年 | 912人 |
| 2022年12月期 | 509.2万円 | ＋92.4万円 | 40.8歳 | 19.8年 | 725人 |
| 2021年12月期 | 416.8万円 | −34.3万円 | 40.5歳 | 17.3年 | 727人 |
| 2020年12月期 | 451.1万円 | −111.3万円 | 41.3歳 | 18.6年 | 993人 |
| 2019年12月期 | 562.4万円 | — | 40.7歳 | 17.7年 | 988人 |
出典: 各期の有価証券報告書。年収が上がった会社 →
わかること：平均の中身（男女の差・管理職の割合など）
604.2万円は全社員をならした数字です。その内訳です。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
正規雇用労働者70.4%、パート・有期労働者64.6%(2025年12月期)。同報告書に「人事制度上の男女間賃金格差はありませんが、年齢構成・管理職比率などを要因として差異が生じている」と注記あり。前期(2024年12月期)は全労働者59.8%、正規67.2%、パート・有期64.0%で改善傾向。
2028年4月1日時点で25%(うち総支配人・部門支配人クラスの女性管理職比率20%)とする目標を公表。前期(2024年12月期)有報では18.8%。
出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ。公表義務は常用労働者301人以上の企業です。
わかること：社員1人が会社でどれだけ稼いでいるか、役員報酬との差
社員1人あたりの売上高
5,006万円
連結の数字 ÷ 従業員数。
出典: 2025年12月期の有価証券報告書。
わかること：25歳・30歳・40歳ならいくらくらいか
36.2歳の平均です。年齢別のめやす（推定）は下のとおり。
36歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢36.2歳のとき平均604.2万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
わかること：同じ業種の、ほかの会社の年収
藤田観光と同じホテル・レジャーで、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
わかること：平均年収の数字を読むときに、注意したい点
ホテル・レジャーの上場50社の真ん中（中央値）は568.6万円です。藤田観光はそれより年36万円高い水準です。しかも平均年齢は業種の中央値（38.3歳）より2歳低いので、年齢をそろえて比べると差はさらに開きます。
平均勤続11.6年は、ホテル・レジャーの中央値（9.1年）より2.5年長くなっています。
有報の数字を、収録3,646社と比べています。
わかること：額面の年収だけで比べると見落とすこと
額面が同じでも、住宅補助や食事補助があるかどうかで手元に残る額は変わります。 たとえば借上社宅で会社が家賃3万円/月を負担する制度は、非課税のため 額面換算で約51万円の年収アップに相当します （この会社の平均年収で計算した場合）。