税・社会保険料を引くと
この数字は提出会社（単体）の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢42歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書（2025年12月期） ↗
こんな方に
年収JP編集部の見立て
平均年齢42歳に対して平均勤続17.6年です。平均すると24.4歳ごろに入って、そのまま長く勤めている人が多い会社と読めます。
有価証券報告書に載っている4つの数字（平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数）だけから読み取れることを書いています。口コミや推定は使っていません。
株式会社大塚商会の平均年間給与は1,027.6万円です（2025年12月期・有価証券報告書）。 平均年齢は42歳、平均勤続年数は17.6年、従業員数（単体）は8,287人。 収録1,517社のなかでは101位にあたります。
ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年742.3万円、 月あたりにするとおよそ61.9万円です（独身・一人暮らしの場合）。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。
上の1,027.6万円は、平均年齢42歳の 全社員をならした1つの数字です。 その中には男女の差も、管理職とそうでない人の差も埋まっています。 この会社が公表している内訳を、同じ場所に置きます。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
2025年。正規雇用労働者65.8%、非正規雇用労働者66.5%。男性を100としたときの女性の割合。
2025年。課長職14.1%(女性112名)、部長職2.1%(女性2名)、執行役員4.2%(女性1名)。
2025年。
公表義務があるのは常用労働者301人以上の企業です（女性活躍推進法）。 ここに数字が無い会社は「隠している会社」ではなく、義務が無いか、 まだこちらが公表を確認できていない会社です。 出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ（各社の公式発表・有価証券報告書のみ）
有報の平均年収は、平均年齢42歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
42歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢42歳のとき平均1,027.6万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
金額まで公式に公開されているものだけを載せています。 この色は、次のグラフの色とそのまま対応します。
家族手当・保育料の補助・ベビーシッター補助
子どもがいる人だけが対象です。世帯を切り替えると、この色が出たり消えたりします。
大塚商会で金額が公表されている制度
1世帯当たり月2万円。妊活・育児・介護の3カテゴリーから1つを選択するため、カテゴリー間は排他適用。
このほか一時金: リフレッシュ休暇制度 10万円 （毎年ではないため、下のグラフには足していません）
使える制度は世帯で変わります（独身寮は独身の人だけ、家族手当は家族がいる人だけ）。 この会社は世帯によって上乗せが変わります。ご自身の世帯を選ぶと、下のグラフと内訳がその世帯に変わります。
この世帯では対象外: 両立支援カフェテリアプラン「OWL's(オウルズ)」
非課税の制度は「同じ手取りになる額面」に置き直して足しています。 家族手当のように課税される手当は、扶養がある人が受け取る額として上乗せしています（有報の平均年収にも薄く含まれるため、その分は厳密には重複します）。 通勤手当と研修費は、ほぼ全社にあり実費の立替に近いため加算していません。 年齢制限のある制度（若手向けの住宅手当など）は、その年齢を過ぎるとグラフからも消えます。
42歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 742.3万円 | — | 1,030万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 753.4万円 | — | 1,030万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 753.4万円 | ＋24万円 | 1,054万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 764.4万円 | ＋24万円 | 1,054万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 770.7万円 | ＋24万円 | 1,054万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
大塚商会の福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
慰労金は勤続年数に応じ5万円～10万円。amount_valueは最高額の10万円。連続休暇日数は5～10日間。
毎年もらえるお金ではないため、年収換算には含めていません。
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は東京都の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 742万 | — | −182万 | −106万 | 455万円 月 約379千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 753万 | — | −315万 | −106万 | 333万円 月 約277千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 753万 | ＋24万 | −182万 | −106万 | 490万円 月 約408千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 764万 | ＋24万 | −182万 | −106万 | 501万円 月 約417千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 771万 | ＋24万 | −182万 | −106万 | 507万円 月 約423千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 その都道府県に住む人の平均で、間取りや駅からの距離で大きく変わります。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。 制度の中身は 福利厚生JPの大塚商会のページ で確認できます。
大塚商会と同じ情報・通信で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
このページの平均年間給与は、有価証券報告書に載っている全社員の平均です。募集している職種や初任給は、会社が採用ページで別に公表しています。
2026年9月2日に確認した、会社公式のURLです。募集の状況は変わることがあります。
大塚商会は情報・通信の中で 200社中13位です。 情報・通信の年収一覧を見る →
福利厚生を年収に換算すると、額面の上下がひっくり返ることがあります。 これは年収JPでしか見られません（他の年収サイトは制度の金額データを持っていないためです）。 独身・一人暮らしの場合で比べています。
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 大塚商会には、金額非公開のものも含めて全10件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。