税・社会保険料を引くと
この数字は提出会社（単体）の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢34歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期） ↗
こんな方に
株式会社サンドラッグの平均年間給与は589.5万円です（2026年3月期・有価証券報告書）。 平均年齢は34歳、平均勤続年数は8年、従業員数（単体）は4,622人。 収録1,517社のなかでは1192位にあたります。
ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年452.7万円、 月あたりにするとおよそ37.7万円です（独身・一人暮らしの場合）。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。
上の589.5万円は、平均年齢34歳の 全社員をならした1つの数字です。 その中には男女の差も、管理職とそうでない人の差も埋まっています。 この会社が公表している内訳を、同じ場所に置きます。
2024年度。推移は2022年度13.9%（81/582人）、2023年度14.5%（88/608人）。従業員数は2024年度合計16,937人（男性6,379人・女性10,558人）。
推移は2022年度84.0%、2023年度78.1%、2024年度80.4%。
公表義務があるのは常用労働者301人以上の企業です（女性活躍推進法）。 ここに数字が無い会社は「隠している会社」ではなく、義務が無いか、 まだこちらが公表を確認できていない会社です。 出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ（各社の公式発表・有価証券報告書のみ）
有報の平均年収は、平均年齢34歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
34歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢34歳のとき平均589.5万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
34歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 452.7万円 | — | 590万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 459.8万円 | — | 590万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 459.8万円 | — | 590万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 467万円 | — | 590万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 470.6万円 | — | 590万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
サンドラッグの福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
amount_value は資格取得を促す医薬品登録販売者手当の最大額（月2万円）。自己育成手当そのものの金額は公式非公表。
住宅手当・家族手当のような課税される現金手当は、有報の平均年収にすでに含まれています。 二重に数えないため、上の実質年収には足していません。
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は東京都の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 453万 | — | −182万 | −106万 | 165万円 月 約138千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 460万 | — | −315万 | −106万 | 39万円 月 約33千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 460万 | — | −182万 | −106万 | 172万円 月 約144千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 467万 | — | −182万 | −106万 | 179万円 月 約150千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 471万 | — | −182万 | −106万 | 183万円 月 約153千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 その都道府県に住む人の平均で、間取りや駅からの距離で大きく変わります。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。 制度の中身は 福利厚生JPのサンドラッグのページ で確認できます。
サンドラッグと同じ小売で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
このページの平均年間給与は、有価証券報告書に載っている全社員の平均です。募集している職種や初任給は、会社が採用ページで別に公表しています。
2026年9月2日に確認した、会社公式のURLです。募集の状況は変わることがあります。
サンドラッグは小売の中で 94社中41位です。 小売の年収一覧を見る →
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 サンドラッグには、金額非公開のものも含めて全11件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。