税・社会保険料を引くと
この数字は提出会社（単体）の平均年間給与です。連結ではありません。 平均年齢40.8歳の集団の平均であり、個人の年収を示すものではありません。 出典: 有価証券報告書（2026年3月期・2026-06-25提出） ↗
こんな方に
年収JP編集部の見立て
平均年齢40.8歳に対して平均勤続19.2年です。平均すると21.6歳ごろに入って、そのまま長く勤めている人が多い会社と読めます。
有価証券報告書に載っている4つの数字（平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数）だけから読み取れることを書いています。口コミや推定は使っていません。
リンナイ株式会社の平均年間給与は741.1万円です（2026年3月期・有価証券報告書）。 平均年齢は40.8歳、平均勤続年数は19.2年、従業員数（単体）は3,470人。 収録1,517社のなかでは638位にあたります。
ここから所得税・住民税・社会保険料を引いた手取りの概算は年553.1万円、 月あたりにするとおよそ46.1万円です（独身・一人暮らしの場合）。 世帯によって変わるので、世帯別の手取りもあわせてご覧ください。
上の741.1万円は、平均年齢40.8歳の 全社員をならした1つの数字です。 その中には男女の差も、管理職とそうでない人の差も埋まっています。 この会社が公表している内訳を、同じ場所に置きます。
男性の賃金を100としたときの女性の賃金
2022年度60.4%、2023年度60.9%、2024年度61.9%（リンナイ単体）。全労働者・正規雇用労働者・パート有期労働者の区分が掲載されているが、本レコードには全労働者ベースの数値を記載。
2022年度0.6%（4名）、2023年度1.0%（7名）、2024年度1.24%（9名）。
2022年度21.7%、2023年度35.8%、2024年度64.1%。多様性推進ページには行動計画策定時点の数値として36.3%との記載もある。
公表義務があるのは常用労働者301人以上の企業です（女性活躍推進法）。 ここに数字が無い会社は「隠している会社」ではなく、義務が無いか、 まだこちらが公表を確認できていない会社です。 出典: 福利厚生JP（fukurikosei.jp）— 企業の公式情報のみ（各社の公式発表・有価証券報告書のみ）
有報の平均年収は、平均年齢40.8歳の社員全体の平均です。 25歳の人がこの額をもらえるという意味ではありません。 日本の平均的な昇給カーブをこの会社の数字に重ねると、年齢ごとのめやすはこうなります。
41歳＝有報の平均年収（実額） それ以外＝賃金カーブに乗せた目安
あくまで目安です。実測値は「平均年齢40.8歳のとき平均741.1万円」の1点だけで、 そこに厚労省・賃金構造基本統計調査の平均的な年齢カーブを重ねて計算しています。 実際の昇給は役職・職種・評価で大きく変わります。
金額まで公式に公開されているものだけを載せています。 この色は、次のグラフの色とそのまま対応します。
家族手当・保育料の補助・ベビーシッター補助
子どもがいる人だけが対象です。世帯を切り替えると、この色が出たり消えたりします。
リンナイで金額が公表されている制度
配偶者12,000円／月、子ども1人につき12,000円／月。
使える制度は世帯で変わります（独身寮は独身の人だけ、家族手当は家族がいる人だけ）。 この会社は世帯によって上乗せが変わります。ご自身の世帯を選ぶと、下のグラフと内訳がその世帯に変わります。
この世帯では対象外: 家族手当
非課税の制度は「同じ手取りになる額面」に置き直して足しています。 家族手当のように課税される手当は、扶養がある人が受け取る額として上乗せしています（有報の平均年収にも薄く含まれるため、その分は厳密には重複します）。 通勤手当と研修費は、ほぼ全社にあり実費の立替に近いため加算していません。 年齢制限のある制度（若手向けの住宅手当など）は、その年齢を過ぎるとグラフからも消えます。
41歳（この会社の平均年齢）のときの、世帯ごとの金額です。 使える制度が世帯で変わるため、同じ給与でも手元に残る額は変わります。 行を押すと、上のグラフがその世帯に切り替わります。
| 世帯 | 手取り税・社会保険料を引いた額 | 福利厚生の上乗せ公式に金額が出ているものだけ | 実質年収給与＋福利厚生 |
|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 553.1万円 | — | 740万円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 564.2万円 | — | 740万円 |
| 夫婦+小さい子ども | 564.2万円 | ＋14万円 | 754万円 |
| 夫婦+高校生の子 | 574.7万円 | ＋14万円 | 754万円 |
| 夫婦+大学生の子 | 578.4万円 | ＋14万円 | 754万円 |
手取りは、扶養の人数と社会保険料をふまえた概算です。住民税は一律10%として計算しています。 どの世帯が有利かという順位は付けていません。世帯は選んで変えられるものではないためです。
リンナイの福利厚生を福利厚生JPで全部見る 制度の条件・対象者・出典URL・確認日まで、1件ずつ載っています
手取りから生活費と家賃を引き、 会社から出る非課税ぶんを足した、ざっくりの目安です。 生活費は総務省の家計調査、家賃は愛知県の平均を使っています。 平均どうしの引き算なので、あなた個人の家計ではありません。
| 世帯 | 手取り | ＋制度 | −生活費 | −家賃 | 残る目安 |
|---|---|---|---|---|---|
| 独身・一人暮らし | 553万 | — | −182万 | −67万 | 304万円 月 約254千円 |
| 夫婦(配偶者を扶養) | 564万 | — | −315万 | −67万 | 182万円 月 約152千円 |
| 夫婦+小さい子ども | 564万 | ＋14万 | −182万 | −67万 | 329万円 月 約275千円 |
| 夫婦+高校生の子 | 575万 | ＋14万 | −182万 | −67万 | 340万円 月 約283千円 |
| 夫婦+大学生の子 | 578万 | ＋14万 | −182万 | −67万 | 344万円 月 約286千円 |
この「残る目安」から、住宅ローンの返済や貯蓄に回せる額を考えることになります。 会社の制度で生活費が直接減るぶん（社宅・食事補助など）は、手取りが増えるのと同じ効果があり、 しかも非課税なので税金も社会保険料もかかりません。
手取りと、実際に借家に住んでいる人が払っている家賃の平均を、並べただけのものです。 いくらまでなら払える、という判断はしていません。
家賃の出典は総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」全国、都道府県 18です。 その都道府県に住む人の平均で、間取りや駅からの距離で大きく変わります。 ほかの年収での家賃や、住宅補助を公表している会社の一覧もあります。 制度の中身は 福利厚生JPのリンナイのページ で確認できます。
リンナイと同じ機械で、当サイトに収録している会社です。平均年間給与の高い順。
このページの平均年間給与は、有価証券報告書に載っている全社員の平均です。募集している職種や初任給は、会社が採用ページで別に公表しています。
2026年9月2日に確認した、会社公式のURLです。募集の状況は変わることがあります。
リンナイは機械の中で 87社中34位です。 機械の年収一覧を見る →
福利厚生を年収に換算すると、額面の上下がひっくり返ることがあります。 これは年収JPでしか見られません（他の年収サイトは制度の金額データを持っていないためです）。 独身・一人暮らしの場合で比べています。
ここに載せたのは金額が公式に公開されている制度だけです。 リンナイには、金額非公開のものも含めて全19件の福利厚生が 姉妹サイト福利厚生JPに収録されています。制度の条件・対象者・出典リンクはそちらでどうぞ。